彼女が今後、取り組んでいきたいことを聞いた。 「私もそうでしたが、子どもの頃に性虐待されると、時効になって証明するのが難しいです。一般社団法人では、時効の撤廃や、厳罰化を訴えていきたい」 また、性被害性虐待に遭った場合の専門部署は、警視庁にしかなく、所轄警察には生活安全課しかない。 「よく性被害に遭ったら、そのままの状態で、警察に駆け込めと言いますが、被害にあってすぐ行動に移せる人は少ない。多くの被害者は、汚されてしまった自分の体を洗い流したいとシャワーを浴びてしまいます。そのための対策を伝えていきたい」 塚原さんは、加害者の精液などDNA鑑定につながる証拠を脱脂綿等でふき取り、ビニール袋に保管し、落ち着いた頃に警察に行けるよう、自分でキットを作ることを推奨している。 「こういった方法は、泣き寝入りを防げるし、加害者への抑止力にもなるので、広めていきたいです」 そう語る彼女の瞳には、未来への希望の光が宿っていた。 ＜取材・文／田口ゆう　撮影／星 亘＞
ライター・原作者・あいである広場編集長。立教大学経済学部経営学科卒。「認知症」「介護虐待」「障害者支援」「マイノリティ問題」など、多くの人が見ないようにする社会課題を中心に取材する。文春オンライン・週刊プレイボーイ・LIFULL介護などで連載・寄稿中。『認知症が見る世界』（竹書房・2023年）原作者