特殊清掃が必要な現場は、いち早く清掃に取り掛かったほうがいい。時間が経てば経つほど、臭いや体液がこびりついてしまったり、虫の被害が拡大してしまう可能性があるのだが、様々な大人の事情でなかなか作業に取りかかれないケースがまれにあるという。 　都内を中心にさまざまな現場で特殊清掃を手がけるブルークリーン株式会社で働きながら、特殊清掃の実態を伝える登録者5万3000人以上のYouTubeチャンネル「特殊清掃チャンネル」を運営している鈴木亮太さんに詳しい話を聞いた。 　仕事の依頼が来てもすぐに取りかかれない現場も多くあるという。 「まず、孤独死などが起きたときの法的な順番としては、まずは警察が遺体を引き上げて身元の確認をします。誰が亡くなったのか。住んでいる本人が亡くなったことで間違っていないのか。それまでは現場を規制して警察以外は誰も入れないようにするんです。でも亡くなり方によっては事件性があるかを吟味するために、その期間が長期化してしまうんです」 　死後、数日間の場合は、遺体を遺族に見てもらい、本人で間違いないかを確認する。 「まれに腐食がひどくて原型をとどめていない場合があるんです。その場合は、DNA鑑定をしないといけません。まずは遺体を東京都監察医務院に運んでから鑑定をするのですが、混み合っている場合があり、DNA鑑定に3ヶ月くらいかかるときがある。その際にすぐに清掃に取り掛かれば早く終わります。しかし3か月放置することによって、清掃がめんどうになる場合があるのです。虫が寄ってきたり、臭いもでてくるので近隣の住民にも迷惑がかかってしまいます」 　見積もりを取ったのに3か月後に清掃に入るとなると、最初に見積もった作業範囲よりも広く作業しなくてはならないこともある。 「臭いの成分とか体液の汚れって、空気に触れると凝固するんですよ。それがだんだん層になって、取れにくくなっていく。そうなると見積もりの段階での薬剤よりも使用量が増えてしまって、想定より体液の除去がすすまないなど、色々と問題が出てくるんです。でも最初に見積もりをしてしまった以上、余分に請求をするわけにもいかない現場もあります。そうなると、こちらは若干赤字になったりするので……」 　最近は孤独死などで腐敗が進んだ状態で見つかる遺体が増えているという。 「DNA鑑定をしている最中に事件性があると判断された場合、遺留品や体液など全てが証拠になるので、清掃をしないでくださいと警察から指示されます。こちら側の意見としては、1秒でも早く清掃をして、親族とか依頼主の不安を取り除きたいという思いがあるのですが、なかなかうまくいかないことが多いです」