一方、日本のスターバックスの業績は極めて堅調です。2024年度は11％の増収、15％もの営業増益でした。2019年度の売上高は2011億円でしたが、すでに3200億円を超えています。コロナ禍を経て6割も売上が増加しました。 　ドトールは2019年度の売上が792億円で、2024年度は1割増の884億円。日本のスターバックスの圧倒的な強さが目立ちます。 　日本においては、スターバックスの居心地の良い店というブランドは崩れておらず、子供づれや観光客、学生、ビジネスマンなど顧客属性に最適化した店舗展開にも力を入れています。シーンに応じた「くつろぎ」を提供しているのです。 　また、大学生を中心にアルバイトを希望する場所として強い人気を獲得しており、スタッフのモチベーションが高く維持されていることでも有名。顧客満足度と従業員満足度が高く、好サイクルが回る理想的なパターンを形成しています。 　国内のカフェ市場も回復してきました。経済産業省が調査している生産活動を捉えるための経済指標「第3次産業活動指数」で、喫茶店は2019-2020年を基準値100とすると、2024年は111。「飲食店、飲食サービス業」が97.3であり、「食堂、レストラン、専門店」が105.9。好調な「ファーストフード店」でさえも110であり、飲食業界の中でもカフェの需要回復は際立っています。 　ただし、こうした状況下で競合も活気づいています。2019年度は900店舗を下回っていたコメダ珈琲は2024年度に1000店舗を突破。2025年度は上期だけで国内11店舗の新規出店を行なっています。ドトールも上期に12店舗を出店し、1300店舗に迫る勢いとなりました。競争は激しさを増しています。 　懸念されているのが人手不足。飲食店はアルバイトの獲得合戦を繰り広げている業界で、インディードによると東京都の飲食における学生の平均時給は1512円。全業種の1378円と比べると割高であり、人手不足は深刻化しています。