エムピーは自ら本部として「つけ麺専門店・三田製麺所」を展開し、1年で8店舗を増やして、現在52店舗（国内50店舗、海外2店舗、2025年5月29日時点）を出店している。 主力のつけ麺は人気を博しており、話題性がある。限られた経営資源を有効活用し企業価値を高めるためには、成長性が期待されるつけ麺事業に資源を集中するのは当然である。 同社はさらなる成長に向け「油そば」にも視野を広げている。油そばは手間やコストのかかるスープ作りの必要がなく、原価低減に貢献する。 ここ最近の「油そばブーム」に、乗り遅れまいとメニューを拡充しており、好調なつけ麺に甘んじることなく将来の新たな収益機会を常に探索する運営姿勢は評価される。 そういう企業だから、今の事業で企業価値を高めない事業の取捨選択は活発である。今回の天下一品からの離脱はやむを得ない選択だったようにも思える。 今回の大量閉店は、天下一品が店舗展開の原動力としているFC制度のデメリットが露呈したのではないかと推察される。 そもそもFC制度とは、多店舗展開をしたいが資本力がないケースや、優れたビジネスモデル（儲かる仕組み）で他人資源を使えば急速な店舗展開が可能なケースでよく採用される仕組みだ。 FC本部の代表的なメリットは、資金とリスクの負担を軽減できることである。そしてスケールメリットによる恩恵を、本部と加盟店が享受しWin–Winの関係を構築する仕組みである。 一方で、管理統制が困難になるデメリットもある。通常、加盟企業が離脱する理由は様々だ。 ①一定の運営ノウハウを習得した加盟店が、そのノウハウと自社独自の価値を融合させたビジネスモデルを開発し、自らが本部を立ち上げてFC運営事業を開始する ②加盟店の売上が好調で本部に対する利益貢献度が高まると、本部への意見や影響力が強まり、力関係が逆転する ③計画通りに利益を上げられなくなったことによる撤退やお互いの信頼関係がなくなる などである。 加盟する場合は本部の脆弱性と将来性を見抜く鑑識眼と先見力が重要で、失敗すると取り返しのつかないことになるから要注意だ。また、加盟店が法人の場合は複数店舗をドミナント展開するため、本部としては魅力的な取引先となる。 しかし業績が順調なときは良好な関係を維持できるものの、業績が鈍化すると責任の擦り合いになり、問題を解消できなければ契約を解除するというパターンが多い。今回の大量閉店もそうなったのではないだろうかと推察する。 大量閉店で心配される天下一品だが、筆者が訪れた店舗では相変わらず行列ができており、店内は活況を呈していた。 安心した面もあるが、気になったのは店頭に大きく「クレジットカードは使えません」と貼り紙があったことである。天下一品は、いまだにクレジットカードが使えない店舗も少なくない。このキャッシュレスの時代に逆行しており、資金繰りが苦しいのかなと悪い連想をさせてしまう。 手数料の負担は厳しいかもしれないが、キャッシュインのタイミングを早める必要があるのであれば、今後の資金繰りが一層心配である。 今後、こってり味を追随する店が増える中、元祖こってりを再アピールできるかが重要な再生要因になりそうだ。それらを踏まえた上で再浮上をファンは待っている。 ＜文／中村清志＞
飲食店支援専門の中小企業診断士・行政書士。自らも調理師免許を有し、過去には飲食店を経営。現在は中村コンサルタント事務所代表として後継者問題など、事業承継対策にも力を入れている。X（旧ツイッター）：@kaisyasindan