そんな同社は経営再建のため痛みを伴う改革として、人員削減も進めてきた。24年には国内従業員の約1割にあたる1477人の早期退職を行い、昨年8月には米国子会社で300人を削減した。そして昨年11月には希望退職プログラム「ネクストキャリア支援プラン」として200人前後の希望退職を募集すると発表。今年1月には、当初見込みを上回る計257人の退職が決まったと発表した。資生堂は次のように説明する。 「このプログラムは弊社の一定の年齢や勤続年数などを満たした人について、あらかじめ定めた募集期間と運用ルールに基づいて運用しました。その過程において、当初予定を上回る人数の募集があったので、運用ルールに基づいて先着順で受付を行った結果として257人に適用になりました」（資生堂担当者） 　同社の25年12月期第3四半期（累計）のセグメント別売上高は、中国・トラベルリテールが前年同期比6％減、アジアパシフィックは1％減、米州は9％減、欧州は4％増、日本は横ばい。日本セグメントはインバウンド向け売上の減少を｢エリクシール｣「クレ・ド・ポー ボーテ」の新商品の販売好調やEC売上増で補った。 　中国・トラベルリテールは｢クレ・ド・ポー ボーテ」「NARS」の成長継続や 「SHISEIDO」のEC販売好調などで回復傾向にあるとしている。米国は「ドランク・エレファント」の苦戦が続くが在庫クリーンアップや固定費削減を進め、「SHISEIDO」「クレ・ド・ポー ボーテ」の高成長をテコに業績回復を見込む。 　資生堂の復活に期待したい。 ＜TEXT／山田浩二＞
飲食チェーンや学習塾、小売り企業を経てIT企業でシステム開発業務に従事。現在はフリーのライターとして主に企業・ITなどのジャンルに関する取材・記事執筆を行っている。