同じく向島に店を構え、創業120年を誇る老舗青果店「八百七」の代表・中村宗平氏は、下町の青果店の変化について、次のように語る。 「ここ一帯は昔からの住人が多い住宅地ですが、この10年で中国やネパール、ブラジルなど外国人の住民が急増しました。中国人オーナーの青果店も目立ちますね」 近隣住民である外国人たちは、彼ら独自の食文化ゆえに、日本人以上に安値へのこだわりが強いと語る。 「サラダなら『見た目』は重要ですが、炒め物やカレーなど、彼らが得意とする料理は、その調理工程ゆえに味がよければ『見た目』はさほど問題にならないんです。だから少しでも安いものが好まれる。用途が違うので『求める基準』も変わるのでしょう」（中村氏） また、消費経済アナリストの渡辺広明氏は、外国人経営の「激安青果店」が増えた背景をこう分析する。 「彼らの多くは、かつて市場で袋詰めや荷下ろしの仕事をしていた経験者。現場で目利きや仕入れのノウハウを習得して独立しています。日本人は手を出さないような薄利多売のビジネスですが、なかには5～10店舗経営する者も。彼らは同胞のつながりが強く、“チーム”で動くことで商機を見いだしているのです」 業態として青果店が好まれるのにも理由がある。 「肉や魚は、高性能な保冷庫など設備投資が必須ですが、青果店は極端な話、商品を並べる台さえあればできる。居抜きで小規模な広さの物件を引き継げば、内装や什器の工事費も抑えられます。野菜の生育は天候に左右されるため、大手チェーンが得意とする仕入れ規模と年間計画の掛け算で成り立つスケールメリットが利きづらい。新興事業者が参入する余地があるんです」