若手社員を役職に積極登用する動きは楽天やメルカリなど新興のIT企業に始まり、近年ではソニーが年功序列を排除し、個人の役割や実績に応じて基本給を決める「ジョブグレード制」を導入するなど、その波は近年、伝統的な企業にも広がりつつある。人材研究所の安藤健氏は、企業側の狙いをこう指摘する。 「いまの若手社員は、出世の順番を待つのではなく、今この瞬間の成果を『時価』としてリアルタイムに評価してほしいという志向が強い。さらに昨今はビジネスのスピードも速まっている。AIなどのITリテラシーに長けた若手の役職抜擢は人材流出の防止につながり、経営的にもメリットがあるとの見方が強まっています」 未だ年功序列の価値観が根強い日本社会で、「若手社長」はときに自社PRのための「お飾り」に見られやすいことも否めないが、安藤氏はいう。 「会社で何か責任問題が発生した場合、株主や顧客への説明を求められる社長は『お飾り』でおけるほど気軽な役職ではありません。選ばれる時点で一定の実力は担保されていると言っていいでしょう」 社員も企業も、成長には時間がつきもの。要職に異例抜擢された若手社員がどんな結果を出していくのか、長期的な視点で見守ることが必要なのだろう。 安藤健（あんどう・けん） 株式会社人材研究所ディレクター（人事コンサルタント）。青山学院大学卒業。採用・育成・評価／報酬制度構築など、人と組織に関わる経営課題を一貫して支援している。これまで数多くの組織・人事コンサルティングプロジェクトに従事し、大手企業での新卒・中途採用の外部面接業務を担当 ＜取材・文・撮影／松岡瑛理（本誌）＞
一橋大学大学院社会学研究科修了後、『サンデー毎日』『週刊朝日』などの記者を経て、24年6月より『SPA!』編集部で編集・ライター。　Xアカウント: @osomatu_san