突如として起こった“令和のブラックマンデー”で深手を負った個人投資家は多い。そこでマネーのプロ5人が彼らのポートフォリオを総点検し、復活の道を探る！ 現在、米国の景気後退懸念が和らぎ、日経平均は持ち直している。だが、為替が円高基調に大転換したことで日本経済の先行きは不透明だ。直近では米大統領や自民党総裁選が控えるが、今後株価はどう動くのか？　「強気派」の展望を聞いた。 8月の暴落で多くの投資家の頭をよぎったのは、過去幾度となく繰り返されたバブルの熱狂と崩壊だ。だが、日経平均の今後に明るい展望を持つ「強気派」の林健太郎・大和証券シニアストラテジストは、そんな悲観論を一蹴する。 「現在の株価水準はバブルではありません。というのは、これまで見放されてきた日本株が、企業業績に見合う評価を受けるようになったから。株高を牽引してきた海外投資家の買い越しの余力もまだまだ残っている。東証が上場企業に、株価や投資家を重視する経営を要請したのも大きい。経営者のマインドが変わり、収益力が上がりました。80年代末の株価は実態を伴っていなかったが、日本株が正しく評価されつつある今、株価は決して高くないのです」