コロナ禍で業績が悪化、一向に回復しない企業は今冬のボーナスも“厳冬回答”が多い。一方で、業績が落ち込んでも前年と同額、微減で歯を食いしばる企業もある。ローンの支払いは滞り、日常生活もままならなくなると、支給額に一喜一憂する……有名企業の正社員が、プライドをかなぐり捨ててボーナスにまつわる「素直な胸の内」を明かしてくれた！ 今回はヤマト運輸の40代現役社員を取材、彼の場合は――。 　コロナ禍では、外出を控えた人々がインターネット通販を利用する巣ごもり需要が注目された。 　それを支えた宅配業界の最大手・ヤマト運輸（HD）は、’20年4月からの1年間で宅急便の取扱個数が初めて20億個を超え、過去最高の567億円の利益を稼いだという。 　だが、それもはかないバブルだったのか、今年の冬のボーナスは、大幅に減るようだ。この道10年以上で年収670万円、宅配ドライバー・牛込貴志さん（仮名・44歳）に、業況の移ろいを聞いた。 「テレワークの影響で、法人オフィスからの荷物はかなり減少しています。その逆に住宅街では、夕方以降の在宅率が、コロナ前よりも高いです。置き配や宅配ボックス指定が浸透したことにより、再配達の手間は減っていますね」 　ヤマト運輸の荷物を語る上で、Amazonとのせめぎ合いは避けて通れないだろう。ヤマトはこれまでAmazonとシビアな価格交渉をしてきたが、今年11月から宅配の荷受け量を増やし、一部運賃の値下げに踏み切っている。 「Amazonは、おいしい荷物は自分で配達して、かさばって重たい荷物や、不在時再配達率の高い荷物ばかり当社に送り込んでくる。はっきり言って迷惑ですね」