大活躍はしないまでも、それなりに働いてきた“モブ社員”。しかし、今や日本社会はジリ貧。今後、可もなく不可もない普通の会社員は、ただ貧乏くじを引かされるだけの存在に――。少しでも思い当たるならば、振り返ってみてほしい。捨てられる前に。 　よくも悪くも平々凡々。これまでであればリストラとは無縁であったはずが、今では肩たたき予備軍となった“モブ社員”たち。数年後には彼らが会社から追い出されてしまう日が来るかもしれない――。そう警鐘を鳴らすのは、経済評論家の加谷珪一氏だ。 「この30年間、日本企業はほぼ成長していません。一部の輸出企業の売り上げでかろうじて国内経済が潤う仕組みがありました。しかし、国際競争力の低下や現地生産の増加で、徐々に円安メリットも享受できなくなっています。 　そこに、コロナ禍とウクライナ危機が直撃し、円安傾向が一気に加速。輸出は伸びないのに、輸入コストが上がり生活費を圧迫する“悪い円安”に入ってしまいました。日本企業が窮地に立たされるとその煽りを食らうのは、間違いなく、会社で働く社員たちでしょう」 　その証拠に、この数年、経団連はもはや年功序列型の今の雇用体系を守れないと、ジョブ型雇用を推進する方向に舵を切りつつある。 「先日も日立が週休3日制導入を表明しましたが、あれは“3日休んでいいから、賃金は上げませんよ”とのメッセージ。今後は、日本企業のスリム化が始まりますが、対象となるのは、若い頃に頑張って働いたトレードオフとして、仕事内容に対し賃金が割高に設定されているミドル層でしょうね」 　人手不足の時代ゆえ、いきなり追い出されることはない。だが、「企業の処遇次第では、モブ社員がゾンビ化する」と語るのが、ビジネスコンサルタントの大塚寿氏。 「漫然と仕事を続けている社員は、今の状況から梯子を外され、望まない仕事や割に合わない仕事を押しつけられて、会社にいいように消費される“ゾンビ社員”になる可能性が高い。回避するには戦略的に行動する必要があります」 　もはや標準的な能力しか持たないサラリーマンに安心はない。