更新日:2025年05月21日 19:18
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4月の暴落はまだ序の口!? より大きな暴落好機が来るとプロが予想するワケ「トランプ政策はあくまできっかけにすぎない」

トランプ関税ショックで過去3番目の暴落を経験し、急激に冷え込んだ投資ブーム。だが、投資のプロたちはこの波乱相場こそが好機とばかりに爆買いしていた! この大荒れ相場で資産形成に挑む、プロたちの買い方を学ぼう。

今年の暴落を予言できた理由は?

トランプ相場 爆買い投資のトリセツ

さわかみホールディングス代表の澤上篤人氏(右)とエコノミスト エミン・ユルマズ氏(左)

トランプ大統領に金融市場は振り回されっぱなしだ。しかし、本物の投資のプロたちはいち早くその危険性を察知していた。昨年末から「’25年の日経平均は3万円まで下げる」と予想していたさわかみ投信の澤上篤人氏と、「日経平均30万円時代」を予言する人気エコノミストのエミン・ユルマズ氏が緊急対談した。 ――澤上さんはなぜ、今年の暴落を予言できたか? 澤上 私は55年以上、世界の運用現場にいるが、今の相場はあまりにも“歪んで”いる。過去40年で世界の株式市場は異常な上昇相場を続けてきました。その原因はお金のバラ撒きです。最たる例が日本で、20年近くもゼロ金利を続け、日銀まで投入して株を買い上げてきた。 その影響で先進国を中心に実体経済と乖離した株価が形成されたのです。だから、さわかみファンドでは今回の暴落前にキャッシュポジションを12%から15%に増やすなどして備えていた。トランプ政策はあくまできっかけにすぎず、暴落の原因はその前から生じていたのです。 エミン 私も同意見です。世界のGDPに占める米国の割合は25%なのに、株式時価総額で見ると米国は50%にも達している。「◯◯ショック」のたびに繰り返される金融緩和でカネ余りの状況をつくり出して、株価を吊り上げてきたから“そう”なったんです。 だから、経済規模から考えたら、米国株は半値に下がってもおかしくない。日本も同様です。ある運用会社が出したリポートに「12か月後の企業業績を100%予知できる」と仮定した場合、どれだけリターンが得られるか? を分析したものがあるのですが、’00年代までは大きな利益が得られても’10年代以降はそれが崩れる。なぜかと言えば、業績の悪い企業も株価が値上がりしたから。本来、市場が持つべき“価格発見機能”を失い、大きく歪んでしまったんです。 ――つまり、4月の暴落も底打ちにはならない? 澤上 歪みが解消されていないので、まだ何度か下げる局面があるでしょう。日経平均が3万円を割り込むことも想定しています。とはいえ、それは投資家にとってチャンス。玉石混交だった株式市場の“石”が淘汰されていくからです。米国景気が停滞した1970年代にアップル(創業1976年)やオラクル(同1977年)が生まれました。“玉”を見つけ出すチャンスが広がっている。 エミン 今回、市場は明確に警告サインを発しましたよね。それは、株安とともに米債券安が急激に進んだこと。どんどん国債を発行してお金をバラ撒けば市場はクラッシュするぞ、と。’22年に英国のリズ・トラス首相(当時)が大規模減税を発表したら国債が大暴落して就任44日で辞任表明したが、そのときと同じ構図。だから、トランプ氏は関税の90日停止へと軌道修正するしかなかった。米国債売りのリスクがあるうえにインフレリスクも高まっているので、簡単に利下げはできない。 澤上 来年の米中間選挙でトランプ惨敗となって、株式市場は大崩れするかもしれない。 エミン そうなれば歪みが解消されて絶好の買い場になる。

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