居酒屋店の需要が完全回復していません。日本フードサービス協会の「外食産業市場動向調査」によると、2024年の「パブレストラン／居酒屋」の客数は2019年比で7割にも届いていないのです。大量閉店を経て、それぞれの道を歩む居酒屋企業の現在地を中小企業コンサルタントの不破聡が解説します。 「庄や」の大庄は2019年8月末のグループ全体の店舗数が616でしたが、2025年2月末には321とほぼ半減。「庄や」の直営店は162から63まで減少しています。ただし、不採算店の閉鎖を進めたことで、稼ぐ力は高まりました。2019年8月期の営業利益率は1.2％でしたが、2024年8月期は2.0％。2025年8月期は2.4％を計画しています。 　大庄は「庄や」など各ブランド本来の強みに磨きをかけるという、“居酒屋ど真ん中”の戦略をとりました。2024年11月に川崎408店、2025年4月に立川南口店の全面改装を実施。従来の個室居酒屋から解放的な大衆酒場路線へと改めました。 　実は、居酒屋店の需要縮小は宴会消失の影響が大きく、“飲み需要”そのものは回復傾向にあります。これは、コロナ前から宴会への依存度が低かった「鳥貴族」の店舗数が変化していないことがよく物語っています。「鳥貴族」は2019年7月末の店舗数が659、2024年7月末は643でした。 「庄や」はビルの地下や2階以上にある店舗の閉鎖を進めました。今後は路面店を中心とし、ふらりと立ち寄る顧客が主要なターゲットとなるでしょう。もともと「庄や」は「板前がいる町の酒場」をテーマに掲げており、リピーター向けの店づくりがしやすいブランドでした。原点回帰による生き残り策を進めています。 　対照的に戦略を大きく改めたのがワタミ。2020年3月末の店舗数は491で、2025年3月末は492。ほとんど変化していません。しかし、店舗の中身は大きく変わりました。日本サブウェイを子会社化し、フランチャイズ加盟店186店舗を承継したからです。ワタミは居酒屋店を縮小し、ファーストフード店の強化を図りました。 　2025年3月期のワタミの国内外食事業の売上高は343億円。この数字は2020年3月期の売上よりも120億円程度縮小しているものの、利益率は0.5％から4.7％へと大幅に高まりました。 　居酒屋店とファーストフード、焼肉店、寿司店へと業態の幅を広げて成長性に弾みをつけようとしています。