単身世帯の増加に伴い、“孤独死”の件数も年々増加傾向にある。こうした背景から、近年注目を集めているのが「特殊清掃」という仕事だ。 　では、この特殊清掃という業種は、新規参入しやすいビジネスなのだろうか。 　都内を中心にさまざまな現場で特殊清掃を手がけるブルークリーン株式会社で働きながら、特殊清掃の実態を伝える登録者5万3000人以上のYouTubeチャンネル「特殊清掃チャンネル」を運営している鈴木亮太さんに、詳しい話を聞いた。 　鈴木さんによると、特殊清掃への参入方法は大きく分けて3つほどあるという。 「ハウスクリーニング業者が業務の延長で手がけるケース、産業廃棄物業者が事業として領域を広げるケース、そして町の便利屋がサービスの一環として対応するケースが一般的です。私たちのように、最初から特殊清掃を軸に参入するのは比較的珍しいと思います」 　では、いまからでも新規参入しやすい業種なのだろうか。 「参入自体はしやすい業種だと思います。というのも、資格がなければ始められないといった制限がないからです。ただし、そこからどれだけ専門性を高められるか、きちんとした品質で仕事を納品できるかはまったく別の話になります」 　さらに鈴木氏は、業務の専門性についてこう続ける。 「弊社の場合は“衛生環境の復旧”を担う仕事です。建築や住宅に関する知識はもちろん、空気や臭気に対する科学的な知見も必要になります」 　特殊清掃は参入のハードルが低い一方で、継続してビジネスとして成立させるには高い専門性が求められる。 「『誰もやらなそうな仕事だから儲かるのでは？』と考えて参入し、途中で挫折する企業も少なくありません。実際に『オゾン脱臭機などの機材を購入したが撤退するので買い取ってほしい』と連絡をいただいたこともあります。ただ、弊社はアフターケアの観点からも正規の販売代理店ルートでの購入を徹底しているため、お断りしました」 　鈴木さんが働いているブルークリーン株式会社は、現在、創業8年目。しかし、軌道に乗るまでの道のりは決して平坦ではなかった。 「最初の1〜2年は完全に手探りでした。専門性を高めるため、アメリカでABRA（American Bio-Recovery Association）というライセンスを取得しに行ったんです。特殊清掃は“死体処理”のようなイメージを持たれがちですが、海外の知見に触れることで、自分たちの認識も大きく変わりました」 　資格取得を通じて、特殊清掃の専門性の高さを改めて実感したという。 「知識がないと、“オゾン脱臭機を使えば臭いは取れます”といった単純な提案になりがちです。しかし実際には、状況に応じて細かく薬剤を使い分ける必要があります。業者側に知識がなければ、お客様が適切なサービスを受けられません」 　さらに、こう振り返る。 「当時はそれが最善だと思っていましたが、現場経験を積むほどに、特殊清掃の奥深さを痛感しました。“本当の安心”を届ける責任の重さを知っているからこそ、日々の研鑽と知識の更新を何よりも大切にしています」