【地熱】 　資源も技術もある日本の地熱発電だが、政府や電力業界には過少評価されているようだ。「日本では’00年以降新しい発電所の建設はなく、既存の発電施設もその出力を使い切っていません。これに対し、世界の地熱発電の設備容量は右肩上がり。各国の設備容量は、例えば米国では過去5年間に53万キロワットもの増加があり、昨年は約309万キロワット。同じくインドネシアも5年間で40万キロワット増加し、昨年は約120万キロワットと、1.5倍に増えました。そのほか、メキシコ、ニュージーランドなどでも、大幅な伸びが見られます」（安川氏） 　安川氏は、日本での地熱エネルギー普及の課題として、「許認可の円滑化、固定価格買い取り制度の改善、建設場所の規制緩和、温泉業界の理解などが必要」と指摘する。 「電力会社が地熱発電に乗り気でない理由の一つに、コストの高さがありますが、これは建設にあたっての許認可に時間がかかり、稼働まで10年も必要だから。米国では4～5年で建設されています。許認可のスピードが上がれば、コストも下がります。地熱発電による固定価格買い取り制度の導入も昨年7月に決まりましたが、その買い取り価格（15～20円／キロワット時）は必ずしも導入促進に十分ではありません。立地については、規制や地元の合意などの課題もあります。国内の有望な地熱資源は、その8割が国立公園内にあり、建設が難しかった。昨年、規制の一部見直しがありましたが、さらなる規制緩和が必要です。今の技術ならば、国立公園の外から地下を斜めに掘ることで、自然環境への影響を最小限にすることもできるのです。温泉関係者には、地熱発電所が近くに建設されると温泉が枯れてしまうのではないか、という不安もありますが、大霧地熱発電所（鹿児島県）の近くの霧島温泉郷には、約130もの源泉があり、変わることなく利用されています。適切な規模であれば、地熱発電と温泉の共存は十分可能です。常に70％以上という安定した稼働率や、温室効果ガス削減効果など、地熱発電のメリットがより多くの人々に理解されることも重要ですね」

ニュージーランド北島、カウェラウ地熱発電所の地熱タービンは富士電機製。 日本企業の技術が世界の地熱発電を牽引している 意外とスゴイ！[純国産エネルギー]の実力　-【４】