「弊社は18時が定時ですが、年度末、年度始めは何かと忙しく残業があります。小さな会社なので、多少の残業はサービスでやるのが当たり前になっていましたが、新人が噛み付いてきました」 　こう話すのは、都内の中小OA機器会社で部長を務める谷井優一さん（40代・仮名）。社員が50人以下という小世帯会社のため、アットホームな雰囲気ではあるが、こうした“みんなで乗り切ろう”という風潮が、残業を暗に強要するようなこともあったと認める。しかし……。 「18時を過ぎた瞬間、新人がいきなりスマホでオフィス内を撮影し始めました。何やってるの？ と聞くと、証拠を撮影しているのだと。何をする気だ、と先輩社員と揉め事になったんですが、新人は折れずに“残業代を出さないのは違法”といって動画を撮り続け、動画をSNSにあげると大騒ぎしたんです」 　そもそも入社の契約条件に、月に一定の残業が発生することは明記されており、「みなし残業」分の給与も支払われている。そうした説明は新人の耳には届かないようだ。 「実は、与えられた仕事はしっかりこなす。辞めさせるわけにもいかず、この新人だけ残業を無しにしていますが、他の社員からも不満の声が出てきて……」 　こうしてみると、新入社員が声をあげ、既存社員の気持ちに火をつける、というパターンもあるのかもしれない。最後は、このパターンが良い方向に転がった事例。