再開発の槌音が鳴りやまない東京や大阪の都心。毎年新たな大型施設が開業している一方で、SNS上では「都心なのに空いている」「再開発の失敗ではないか」と話題になる場所もある。果たして、それらは本当に「再開発の失敗」というべきものなのだろうか。 最近、とくにSNS上で「一等地なのに空いている！」と話題になった場所といえば、JR大阪駅北側に2025年3月に開業した複合再開発ビル「グラングリーン大阪南館」だ。また、東京都心ではJR渋谷駅南側に2024年7月に開業した複合再開発ビル「渋谷サクラステージ」も「渋谷駅直結とは思えないくらい空いている」とたびたびSNSを賑わせている。 両施設ともに日本を代表するターミナル駅に直結した“超一等地”の複合再開発施設だ。それゆえ、従来の駅前商業施設の感覚で見ると、確かに「空いている」と感じることもあるだろう。 一方で、この2施設には大きな共通点がある。それは、両施設ともに下層階に商業施設を備えるが、建物全体の主役となっているのは大規模な賃貸オフィス。つまり「オフィス主導型の複合再開発」であるという点だ。 これらの賃貸オフィスはいずれも国内屈指の高家賃帯ではあるものの、最新設備を備えていることはもちろん、ワンフロアあたりの面積も広く、それゆえグラングリーン大阪南館には「塩野義製薬」「クボタ」「コクヨ」、渋谷サクラステージには「スクウェア・エニックス」などといった国内有数の大企業が「本社」として入居。グラングリーン大阪南館のオフィスフロアは2025年3月の開業時点で「85％が契約内定」、渋谷サクラステージのオフィスフロアも2024年7月の開業時点で「すでに契約率ほぼ100％」と報じられている。 こうした都心の新しい高機能ビルへのオフィス集約は、従業員に対する福利厚生にも繋がるものであり、人材獲得競争のなかでは必須項目の１つとなりつつある。もちろん、梅田や渋谷という「アジア有数の大都市の一等地に本社オフィスを構える」ということ自体に価値を見出す企業も多い。 つまり、これら2つの複合再開発は「商業施設による集客」を主目的としたものではなく、再開発街区全体、ひいては「都市機能全体の価値向上」、さらには「国内大手企業の価値向上」をも目指した一大プロジェクトであり、施設全体を見ると「再開発の成功例」であるともいえる。