登坂淳一「もどかしさとふがいなさに落ち込むこともありました」不妊の原因“半分は夫側”でも悩ましい、男の不妊治療のリアル
年を取って子を授かりたいと考える夫婦にとって、不妊治療は今やメジャーな選択肢だ。不妊の原因の半分は夫側にあるといわれるが、現状は妻側を中心に治療が進む場合が多く、原因究明に時間がかかるケースも珍しくない。当事者の経験談も踏まえ、男性主体に治療を進める道を探った。
妊娠を望むカップルが避妊せず性交し、1年間妊娠しなかった場合を「不妊症」と呼ぶ。2022年4月、原則全額自己負担だった不妊治療への保険適用範囲が拡大され、治療のハードルは大きく下がった。しかし不妊の原因がわからないまま治療期間が長引き、結果として費用が高額になるケースも珍しくない。NPO法人Fineが不妊治療に臨んだ当事者1067人を対象に行った調査をまとめた「不妊白書2024」によれば、治療期間は「2年~5年未満」が39.4%。「5年~10年未満」も15.5%と、「2年以上」が半数以上にのぼった。

千葉商科大学教授の常見陽平さんは30代後半から約5年間にわたり夫婦で不妊治療に臨み、常見さん43歳、妻42歳のとき、女児を授かった。
38歳で会社を辞めて、一橋大学大学院社会学研究科に入学。不妊治療を始めた当初は研究・執筆・講師活動を並行しており多忙だった。そのため、当初は妻が婦人科に通い、自身の関わりは精子提供程度に留まった。「いま思えば、不妊治療の知識を身につけるためにも、夫婦二人で足を運ぶべきだった」と振り返る。
婦人科の場合、治療はまず予測された排卵日に性交を行うタイミング法を試し、結果が出なければ精液を子宮へと直接注入する人工授精へステップアップすることが多い。常見さんの場合もタイミング法を試したが結果が出ず、数個目のクリニックで精液検査を受けたところ、自身の側に「睾丸が垂れ、精子が加熱されやすい」「精子の奇形が多い」ことが判明。男性不妊に特有の治療法として、顕微鏡で見ながらガラス針を使い、精子を卵子に直接注入する「顕微授精」を試し、ほどなくして子どもを授かった。


顕微授精は‘22年から保険適用の対象になっているが、当時は対象外。通院が長期に及んだことで、不妊治療にかけた費用は数百万にのぼった。さらにきつかったのが、精子の数や運動率を調べる精液検査だ。あらかじめAVのDVDを渡され、専門の部屋で精液を出すよう指示を受けた。
「若い頃のように性欲が有り余ってもいないのに、胃カメラを飲む感覚でAVを見るのは『何をやっているんだ』という感覚。同じことを繰り返すのもつらかった」と振り返る。
DVDを渡され、義務的に出すことがつらかった

常見陽平さん(千葉商科大学基盤教育機構教授・働き方評論家)


常見さんと娘。よく2人で外出するという
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