コロナ禍による業績悪化などで、早期退職を募集する上場企業は2年連続で80社を超え、募集人数も1万5000人以上となった。会社員に忍び寄る“クビ切り”が現実味を帯びるなか、長年勤めた会社に“棄てられた”人たちはどうすべきか。実情をリポート！ 　大手ゼネコンに新卒で入社以来、営業畑一筋に生きてきた山上矢一さん（仮名・50歳）は、’20年末の希望退職の募集に手を挙げた。 「営業部の係長として現場を回りながら、部下や他部署のフォローに奔走する日々でした。会社の指示通りにやったらお客さんからクレームがきて、私が謝りに行くなんてこともザラ。年を取っても続けるような仕事ではないですね」 　年を追うごとに取引先の担当者が自分よりもはるかに年下であることが多くなり、息苦しさを感じる場面が増えた。頼みごとをしづらいという理由で「若い担当者に代えてくれ」とハッキリと言われたこともあるそうだ。 　退職金の額が記載された案内が届いたとき、心はもう傾いていた。 「40歳以上の全社員が上司面談を受けるんです。1回目の面談は希望退職募集の経緯の説明で、2回目が意思確認。私はここで、辞めると伝えました」