東日本大震災から1年を迎えた3月、政府の中央防災会議が首都直下型地震の想定震度を震度7に見直すなか、大地震発生への恐怖が首都圏を襲っている。倒壊、火災、液状化……だが、恐ろしいのは「激甚被害」だけなのか？　3/13発売の週刊SPA!「首都圏直下型地震で犯罪が多発する街はここだ！」では、犯罪シンジケート関係者に接触。彼らが企む、首都直下型地震時の犯罪シナリオを引き出した。 「大地震が発生して揺れが収まったら、環状七号線に直行しろって指令が出ることになっています」 　不敵に笑う盗品ブローカーのA。「どうせ防げないから」と犯罪シナリオを語り始めた。先の指令を受けるのは「震災便乗窃盗団」だ。 　 　昨年の東日本大震災を教訓にしているのは、犯罪者たちも同じ。彼らはさまざまな犯罪の可能性を模索し、研究を重ねている。環状七号線というキーワードも警察庁が地震発生時、都心への進入を禁止する交通規制をするからこそ。こうした情報を分析し、彼らは犯罪計画を策定しているという。 「便乗犯罪の規模は神戸や東北の比ではないだろうね。昨年の大地震から、何度も『地震があったらどこでどう動いて稼ぐか』の打ち合わせをやっている。ハザードマップを見ながら綿密にね」（A） 　彼らの描く震災直後からのシナリオはこうだ。まず大きな揺れが続いている段階で「司令部」となる盗品ブローカーや不良外国人などが、ツイッターへの暗号投稿などを通じて実行犯グループ幹部に「現地集合」の指示を飛ばす。 「現地とは、主に規制の入る環七周辺ですね。ハザードマップを見ても環七沿いと荒川、中川や隅田川沿いに倒壊と火災が集中している。まずはこのエリアにある現金を狙う。民家はもちろん、店舗のレジ、パチンコ店の換金所など。実際、環七沿いやそこからアクセスしやすい駅前のパチンコ店の換金所、銀行ATM、カードの無人契約機の場所はすでにマップ化して現場の幹部が管理していますよ。あと自販機やコインパーキングの集金機もターゲットです。防災専門家の意見も参考にしていて、火災に便乗できそうなエリアも研究している。環七西側の高円寺とか中野付近は火災空き巣のターゲット。勝負は３日間。火災が鎮火するまでだね」（A） 　また、昨年の大震災のように昼間に地震が発生した場合、予想されるのが多くの帰宅難民。本誌特集では、帰宅難民を狙った、恐るべき強盗プランの存在も伝えている。　＜取材・文／週刊SPA！編集部＞