最近は女性社員の育児休業取得はもはや当たり前。男性社員の育休取得率も昨年度は2.6％にまで上昇し、過去最高を更新した（厚生労働省「平成23年度雇用均等基本調査」より）。 　仕事一筋ではなく、「ワーク・ライフ・バランス」を重視する「イクメン」は女性からも子供からも大人気。しかし、「企業が本気でイクメンを歓迎しているか？」というと、残念ながらそうとは言えないのだ。 「イクメンというだけで即リストラ候補というわけではありませんが、凡人は長時間働かないことには、そう簡単に成果は出ない。だから、残業もせず早々に帰宅する社員は、結果としてリストラ候補になりやすいのです」 　そう語るのは雇用問題に詳しいジャーナリストの溝上憲文氏。さらに溝上氏は「共働きのイクメンは危ない」とも指摘する。 「以前は、リストラしてしまうと、家族持ちのほうが被害甚大だと情状を考慮され、身軽な独身が切られる傾向にあった。しかし今は逆。『奥さん、働いてたよね？』なんて言われて切られるパターンが増えているように感じます」 　イクメンの多くは、奥さんがワーキングマザーの共働き。一家の稼ぎ手が一人じゃないからと、「リストラしても路頭に迷わない」と思われる場合があるのだ。 　もっとも、育休や時短勤務を取得した後、不本意な部署に配置させられた場合は、育児休業を理由とする「不利益取り扱い禁止」を定めた育児介護休業法10条に違反するとして、裁判に持ち込めば勝てる可能性が高い。だが、裁判に勝ったところで、働き続けるのは難しいだろう。家庭重視の行き過ぎには留意したい。　＜取材・文／佐藤留美　イラスト／西アズナブル＞