季節ごとに発表されるスマートフォンの新機種。今回の消費税増税で本体価格が実質3000円近く増えるのをご存知だろうか？　ITライターの田口和裕氏が解説する。 「平均的なスマホ本体価格は8万円として、5％時代は税は4000円でした。これが4月1日を堺に、税は6400円になる。分割支払金は3月31日前の契約については、4月1日以降も金額変更はなし。2400円程度の差ですが、買い替え予備軍は買ったほうが得であるのは間違いない」 　4月1日以降は電話料金、パケット代にも消費税率8％が適用されるだけに、月々の請求額は平均一千円程度アップと言われる。 「いい機会なので契約プランの見直しをお薦めします。本体価格割引のために、電話会社から提示された月々100～200円のオプション強制加入をいまだ契約していませんか？　例えば携帯会社が運営するニュース、地図、さらに映画情報などのコンテンツ系を解除しておきましょう」 　毎月300円契約掛かっていた不要オプションを解約するだけで、年間3600円もお得に。 「さらにLINEなど無料電話アプリの全盛期だけに、通話料プランの見直しは絶対必要です。4GやLTEでは通話料が割高に設定されているケースもあるので。全て上手に抑えれば、年間1万円以上はお得にできますよ！」 　昨今無料アプリが優れるだけに、料金もスマート化するべきだ！　2/25発売の週刊SPA！では「増税直前の裏蓄財術10連発」と題した特集を組んでいる。増税分を取り戻すためのワザなどを紹介している。ぜひご参考に。　＜取材・文／週刊SPA！編集部＞