副業解禁がブームとなり、新たな収入源を模索しているビジネスマンは少なくない。 　プログラミングやデザイナーなどさまざまな副業方法がある中、“働き手不足”から急激に市場を拡大しているのが動画編集者だ。 　たとえば、YouTubeチャンネルやTikTokなどのショート動画の制作や編集ならば、パソコンひとつで場所を問わずリモートで仕事を受注できる。 「動画編集の仕事は、単価は安いもので数千円からありますが、継続的な案件になれば1ヶ月に数十万円稼ぐことも不可能ではありません。中には月100万円以上稼いでいる人もいます」 　そう語るのは、「ランサーズ」開発部マネージャーの畝尾尚季氏だ。 「弊社が先日発表した『2022年必要とされたスキルランキング』では、動画編集が4位にランクインしました。案件を獲得し、企画を進めるという意味では1位の営業、2位のWEBサイトの運用やSNSの運用、3位の宣伝PRも広義には動画編集とかかわっていると言えます」 　なぜこれだけ”動画編集バブル”が吹き荒れているのか。 「要因の一つがコロナ禍です。動画コンテンツに接する人の時間が増え、その結果、企業が動画コンテンツをつくることに積極的になったのです。動画は視覚情報として一度に伝えられる総量が大きいこともあり、これまでテキストコンテンツを発信していた企業からも重視されるようになりました」 　そのニーズはYouTubeやショート動画にとどまらないという。 「企業の紹介ムービーや採用ムービーの発注が増えています。また、企業ばかりではなく、地方自治体からの動画制作依頼も目立っています」 　こうした需要の増加により、いま動画編集者を志す者も少なくない。 「大手企業でもYouTubeやSNSの動画事業に参入しており、現場で活躍できるプレイヤーを探している状態です。そのため、昨今動画編集者になりたいという方も日々増えています。今後も市場の拡大が続くのは間違いありません」 　そう語るのは、動画編集スクール「AIM Creators College」代表の鴻池溜佑氏だ。鴻池氏のスクールでは、530人以上の生徒を抱えているという。