一般的に株価は半年から1年先を織り込んで動くと言われています。任天堂の株価は、Nintendo Switch 2発売後の昨年8月に終値1万4795円と上場来高値を更新したあと、一時期40％以上下落し、現在は1万円前後。 　2月3日に発表された第3四半期決算では、売上高1兆9058億円（前年同期比約2倍）、Switch 2の全世界販売台数は1737万台（2025年12月末まで）と数字的には絶好調でしたが、アナリストなどからは「任天堂は今後苦しい局面を迎えるかもしれない」との声が上がっていました。果たして任天堂は本当にピンチなのか？　任天堂を苦しめるといわれている4つの“憂鬱”を見ていきましょう。 　まずもっとも指摘されているのが、素材やパーツの高騰によるハード本体の採算悪化。たとえばNintendo Switch 2には、データを高速処理するための12GBのメモリ（DRAM）やプレイデータをセーブする256GBの本体保存メモリ（NAND型フラッシュメモリ）が搭載されています。こうした記憶装置は、AIデータセンター向けの需要が旺盛で、一般情報機器用のメモリも割を食って供給不足となり、価格が高騰し続けています。 　第3四半期決算の数字を見ると、売上総利益率は、前年同期の59.1％から37.4%へと下降。「Nintendo Switchに比べて利益率の低いNintendo Switch 2の販売割合が高くなった」ことが理由として挙げられています。今後さらにメモリを筆頭に部品の値上がりが想定を超えると、利益率の一層の低下は避けられないのは確かでしょう。 　製造コストの上昇に合わせて、ハードの値上げができれば採算は改善しますが、単純な値上げは難しいというのが大方の見方です。 　デフレ時代が長かったため、ゲームハードは発売時がもっとも価格が高く、その後しばらくすると値下がりする……といったイメージが値上げの足かせになっていそうです。過去にはWiiが、2006年12月の発売時には2万5000円（税込）でしたが、2009年10月には2万円（税込）に値下げされています。また、ニンテンドー3DSは、立ち上がりの不調を挽回するという狙いではあるものの、発売半年後には2万5000円（税込）から1万5000円（税込）へと、大幅値引きが実施されました。 　買いやすい価格になるのを待っているファミリー層も存在するなかで、“値上げは禁断の一手”というのは頷けます。ちなみにPS5の希望小売価格に関していえば、2020年11月発売の通常版（ディスクドライブ搭載型）5万4978円（税込）が、3度の値上げを経て、現在7万9980円（税込）にまで上昇してきており、客層の違いはあるものの、従来よりはゲームハードの値上げに対して消費者の抵抗感は薄れていそうです。