5月8日にソニーグループと任天堂、日本が誇る二大ゲームハードメーカーの本決算が発表されました。そのなかで、特に衝撃だったのがNintendo Switch 2の値上げ。5月25日以降、日本国内販売価格が4万9980円（税込）から5万9980円（税込）へと改定されます。 　PS5と異なり、ファミリー層がメインのNintendo Switch 2は「値上げ困難」と見られていましたが、AIデータセンター需要で世界的に争奪戦となっているメモリの高騰が想定以上だったのが伺えます。 　今回は、ソニーと任天堂の本決算の内容と今後の見通しをチェックしていきましょう。2026年はハードの利益率低下もあり、ハードホルダーには厳しい1年となりそうです。 　2025年度のソニーは全体として、売上高12兆4796億円（継続事業ベースでの前年比+4%）、営業利益1兆4475億円（同じく前年比+13%）となりました。そのなかでゲーム事業「ゲーム＆ネットワークサービス」は、売上高4兆6857億円（前年からほぼ横ばい）、営業利益は4633億円（前年比+12%）で過去最高。為替の影響のほか、ネットワークサービスの増収、自社以外のソフトの販売増加が寄与しました。昨年はNintendo Switch 2の発売年でしたが、PS5も通期で販売台数1600万台と、前年度の1850万台から減らしつつも手堅い推移。2026年3月末で累計販売台数は9300万台を超えています。 　少々マニアックですが、説明会資料で注目されたのは、2022年に約37億ドル（当時のレートで約5140億円）で買収した実力派老舗スタジオBungieの「無形資産等の減損」。1201億円を計上しました。『Halo』『Destiny』で知られるBungieですが、説明会資料には「Bungieの展開するタイトルポートフォリオ全体の収益が想定に届いていないことを踏まえ、事業計画を下方修正し、Bungieに関連するのれんを除く固定資産全額を減損しました」と言及があり、厳しい状況のようです。ちなみに、こうした一時要因を除くと、「（ゲーム事業は）45％の増益」とのことで、トータルとしてはしっかりした数字だったと言えます。