「AIに仕事を奪われたら?」脳科学者が即答する真実。「消費することが仕事になる」驚きの未来
「AIに仕事を奪われたら、人間はどうやって生きていけばいいのか」
昨今、そんな不安を抱く人も多いのではないだろうか。AI社長やAI社員というキーワードにも表れるように、「社長だけが人間で、他の社員は全員AI」という会社は、もはや空想の話ではない。
生成AIはあらゆる専門領域に精通し、作業まで代行してくれる。小規模事業なら、すでにそれに近い形で回っている会社もあるかもしれない。
しかし、これに対して「心配はいりません。AIに仕事を奪われても人間の価値が1ミリも下がりません」と語るのは、脳科学者である黒川伊保子氏だ。
AIに仕事を奪われても人間の仕事がなくならない理由について、経済と脳科学の両面から黒川氏が解説する。

※本記事は、『AIのトリセツ』(黒川伊保子著、扶桑社刊)より一部抜粋・再構成してお届けします。

先日、こんな質問を受けた。
「このままいけば、社長だけが人間で、他のすべての社員はAIという会社もありえますよね?」
たしかにその通り。しかも、もう未来の話じゃない。生成AIは、あらゆる専門領域の、あらゆる業務に精通しているし、作業も代行してくれる。生成AI利用を支援してくれる企業もやまほどある。
社長に全方位の意思決定力があるのなら、完全に可能である。小規模事業のアントレプレナーなら、既にそうしているのでは?
私がそう答えたら、質問者は「では、人間は、どうやって生きて行けばいいのでしょうか」と顔を曇らせた。
私は笑顔で答えた。
「遊んで暮らせばいいのでは? そんな社会になったら、消費することが、人間の仕事になるから」

社長一人で、何十億も稼ぎ出すのであれば、当然、税金を山ほど払ってもらうことになる。それを国が生活分担金として、国民に分配すればいい。
国は、AI導入によって超高率税を払う企業の製品には、それがわかるマークをつけることを許可する。となれば、生活分担金を当てにしている人は、その商品を買うでしょう、自分のお金が循環していることになるのだから。
商売は、消費してもらわなければ完結しない。人間を雇用しない会社は、超高率税を払うことで、消費者に認めてもらうしかない。それが新たな企業コンプライアンスの一つになるだろう。
そもそも、人間に働き口がない時代には、企業側が商品を買ってもらうお金を社会に還元しておかなければ、商品が売れることがないのである。
そう考えると、会社経営は、なんだかおかしなマッチポンプになっていく感じがする。とはいえ、人間を雇っていた分を社会に還元するだけだから、儲かる社長は、ちゃんと儲かる。
ビジネスが「売る」「買う」の表裏一体で成り立っている以上、消費を一手に担っている人間が、生きていく道を断たれることはない。AIは、せいぜい電気代を食うだけ。どんなに進化しても、消費者にはなれない。

社員全員がAIという会社

※画像はイメージです(以下同)
AIに仕事を奪われたら、消費することが仕事になる

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(株)感性リサーチ代表取締役社長。1959年生まれ、奈良女子大学理学部物理学科卒業。コンピューターメーカーでAI(人工知能)開発に従事、2003年現職。『妻のトリセツ』『夫のトリセツ』がベストセラーに。近著に『息子のトリセツ』『母のトリセツ』
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