「30歳まで新卒」という採用方針を掲げる大手企業が増えるなど、労働力不足に苦しむ日本において30歳の人材活用は急務と言えるだろう。とはいえ、最後の昭和生まれのゆとり世代は複雑怪奇。日本の未来に必要な彼らと向き合うべく、その生態を徹底調査した！ 　兄弟ともに中学から大学までエスカレーター式の私立校に通い、恵まれた学生時代を過ごしたと自負する加藤優輝さん（仮名）。新卒で入った会社には、給与面で不満を感じていたという。 「財閥系とはいえ子会社なので、特別給料がいいわけではなく、平均年収は700万円程度。上司を見ればお小遣い制、愛車はミニバン。子供を中学から私立に入れるのは無理でしょう。子供ができたらいろいろな経験をさせたいので、お金はあればあるだけいい（笑）。部長級以上なら給料は上がりますがパイは小さく、出世に期待するのは非現実的でした」 　そんなとき、幼馴染みの活躍を聞いて24歳で転職を決意。 「大手の広告代理店で働く友人が、入社2年目にして世界的な広告賞を取ったんです。素直にすごいと思う一方、自分は今の会社でくすぶっていたらヤバいなと。僕も友人を焦らせるような仕事がしたいと切実に願いました」 　ライバル心に火がついた加藤さんは収入重視で転職活動。外資系メーカーの営業職に就き、なんと年収は500万円から2500万円に跳ね上がった。社員として給料をもらうのではなく、個人事業主として「事業所得」をもらう形だという。 「今は家賃22万円の高層マンション住まい。取引先の経営者の影響でゴルフにハマって、家でもパターマットを敷いて練習しています。お金に余裕ができたことで、自然と周りに仕事が好きな人やスキルを持つ人が増え、自分に自信が持てました。仕事も私生活もモチベーションが最高潮に達しています」 　仕事で成果と高給を得て、人生に何の不満もない勝ち組30男に…。 とはいえ、給料ではなく「事業所得」だから、営業成績が悪くなればあっという間に収入は減るし、社員のような保証もない。そこそこの収入で安定を選ぶか、リスクはあるが高収入にトライするかーーの選択というわけだ。 ― 新説　30歳が日本を救う！ ―