「月に課長で約10万円、部長で約20万円の減収になりますから、覚悟はしていてもショックが大きい。年収でいえば約2～3割減といったところでしょう」（ジャーナリストの溝上憲文氏） 　役職定年は大手企業の約半数で導入されているが、この壁を乗り越えることができるのは、55歳の手前で役員になれた“選ばれし者”のみ。100人同期がいて1～2人というレベルの狭き門である。 　一方、その他の98～99人がたどる道には、「リストラ」と「転職」の壁がそびえる。 「昨今の企業は常に事業内容を変えながら生き残りを図っていますから、いつ予期せぬM＆Aがあったりするかわかったものではない。そんなときに真っ先にリストラの対象になるのはシニア社員。その結果、不本意ながら転職市場に投げ出される人も多いでしょうが、転職市場には“四捨五入の法則”があり、55歳を過ぎると“60歳定年退職者”と同じカテゴリーに入れられます。50代前半なら、過半数の人が離職後1年以内に転職できますが、55歳を超えると1年以内の再就職率は4割以下に激減します」（木村氏） 　なんの対策もしていなかった場合、給料半減で転職できればいいほうで、最悪の場合、「仕事が見つからない」という事態も覚悟しなくてはならないという。 　また、会社員としての立場だけでなく、家庭環境、健康状態など、あらゆる局面で“壁”にぶつかるのが55歳という時期なのである。 【木村勝】ライフデザインアドバイザー 中高年に第二の職業人生のアドバイスを行う。著書に『働けるうちは働きたい人のためのキャリアの教科書』（朝日新聞出版） 【溝上憲文】ジャーナリスト 人事、雇用、賃金、年金問題をテーマとして取材・執筆を行う。著書に『人事評価の裏ルール』（プレジデント社） ＜取材・文／週刊SPA！編集部　イラスト／もりいくすお＞ ― 特集「55歳の壁に潰される人」―