離婚のネガティブなイメージはすっかり払拭されてきています。先日「同居離婚」を発表した加藤ローサさんにも、多くの女性からは共感の声が、そして子育て世代からは応援の声が多く寄せられました。 　新たな門出を祝す世間の反応はもとより、本人も実に晴れやかそうなご様子が印象的です。 　とはいえ、「同居」は継続されるにしても、法的には離婚。その実現に至るまでにはさまざまな葛藤や障害があったことでしょう。 　みなさんにとっても、離婚すべきか・せざるべきかの悩みは、心当たりがある方も少なくないはずです。 　今回は、「女性が離婚を決断すべきタイミング」についてお届けしていきます。つまり、男性にとっては、「女性から三行半を突きつけられるタイミング」ともいえますから、殿方も抜かりなく予習しておいてください。 　離婚すべきかどうかの判断は難問だとされていますが、客観的に見れば、よほどの例外的状況でない限り、悩む余地はないものと考えています。 　まず、即座に離婚を選んでもやむなしなのは、家庭内・外での暴力行為を相手が働いていたり、違法薬物に手を染めている、あるいは不倫など、あなたや（未来の）お子様にも危害が加わりかねない、明白な問題行動が存在する場合です。これはなんの説明もいらないでしょう。 　次いでの判断は、あなたの意思と行動に委ねられます。離婚が頭をよぎっているということは、お相手に対してなんらかの重大な不満を抱えていることを意味するはずです。この不満を、明確な「夫婦会議」に上げることが、これまでできているでしょうか？ 　人によって「重大な問題」は大きく異なりますから、内容はここでは問わないこととします。 　どんなテーマであれ、夫婦間での主要な議題として取り上げ、1年真剣に話し合ってもなお埒があかないのであれば、離婚を決断して然るべきタイミングであると、私は考えています。 　特に問題意識の性差が大きくなってしまいがちなのが、妊娠・出産のタイミングや意向についてです。 　男性側の加齢が原因となる不妊や発育の問題も解明が進んできている一方で、実際にお腹を痛めて産む側である女性との意識の落差はいまだ大きいのが現実。 　男性の育児休暇取得率も少しずつ向上してきているとはいえ、妊娠や出産、産褥期そのものを、半分こできるわけではありません。 　そのためか、当事者である女性と比べると、まだまだ妊娠・出産時期のシビアさに鈍感な男性が少なくないのは、残念ながら事実でしょう。 　先ほど挙げた、話し合いの猶予期限である1年は、「最大幅」です。 「子供が欲しい」と自分は明確に考えているのに、夫がのらりくらりとした反応を続けていたり、話し合いにも応じてくれないために離婚を悩んでいるなら、1年を待たなくてよい場合も大いにあります。