物価高と人件費高騰で、全国の銭湯が次々と廃業に追い込まれるなか、なぜか“値上げしない銭湯”が存在する。入浴料のみでサウナ無料。採算度外視とも思える価格設定は、どのように維持されているのか。 その答えは、表では語られない「暗黙のルール」にあった。大阪の一角で、一部の銭湯が選んだのは、秩序を厳格に管理することではなく、あえて目をつぶるという経営判断。一般客を遠ざけるリスクと引き換えに、圧倒的な固定客を獲得ーー価格競争の最前線で起きている、銭湯ビジネスの“逆転現象”。その実態を追った。 「公的なルールや秩序をあえて放棄することで、ほかにはマネできない集客力や価格維持を実現する」 これがアングラビジネスの極意だが、同じ構造で成り立っている銭湯が大阪にある。現在、東京の銭湯は「550円の入浴料＋サウナ代」という料金体系が主流だが、大阪府内では「入浴料600円のみでサウナ無料」を掲げる施設が多い。ゆえに競争は激しく、固定客獲得のため“ごく一部”の店舗が選択したのが、「ハッテン場」利用の黙認である。 難波駅から数駅。高速道路と川に囲まれた薄暗いエリアにある某銭湯。外観は一般的な公衆浴場だが、男湯の中には想像を絶する光景が広がる。銭湯の目玉は2階にある半露天風呂。 そこには、湯船の中で立ち、性行為をする男同士の姿が。そして、腰の動きが速まったかと思うと、あろうことか湯船の中に体液をぶちまけたのである。 ただ、本当にヤバいのは、何も知らない一般の利用者もここを訪れるということだ。