公衆電話を無料Wi-Fiアクセスポイントとして開放する動きや、災害時の繋がりやすさが注目される一方で、街中で見かけることはめっきり少なくなった昨今。その実態に迫る！ 　出先でのスマホの電池切れは、誰もが一度は泣かされたことのあるトラブル。充電器をコンビニで買えばいいものの、間に合わせの出費に1000円は悲しい。そんなときこそ公衆電話の出番なのだが、昨今はなかなか見つからない。それもそのはず。全国の公衆電話の数は、’84年の93万4903台をピークに、’14年は18万3655台と、約2割にまで減っている。 　NTT東日本／西日本は、公衆電話の設置場所を探すための検索サービスを提供している（毎月更新されるので、精度は高い）。しかし、外出先でスマホの電池が切れてしまえば、そもそも検索は不可能だ。そんなわけで、ピンチの際に慌てずに済むよう「公衆電話の見つけ方」を考えてみたい。 　その前に押さえておきたいのは、意外と知られていない公衆電話の基礎知識。設置台数は減少の一途をたどっている（店舗などに設置されるピンク電話は含まない）。’00年代に入ってからは撤去が加速しており、携帯電話の影響がよくわかる。NTT東日本の公衆電話サービス担当（以下、NTT東日本）によれば、「とりわけ、1か所に複数台の電話が設置されていた場所での撤去が進みました」とか。 ⇒【グラフ】はコチラ https://nikkan-spa.jp/?attachment_id=1168759 　’16年現在、公衆電話の総数は約17.1万台。これらは「第一種」10.8万台と、「第二種」6.3万台の2種類に分けられる。 　「第一種」とは、総務省との取り決めで設置されているもの。インフラ維持としての意味合いが強く、設置基準も総務省が定めている。その基準とは「市街地ではおおむね500m四方に1台、それ以外の地域では1㎞四方に1台の設置を目安とする」というもの。補助金も出ているため、簡単には減らせない。 　一方、NTT東日本／西日本の主導で設置されている「第二種」は、収益性が命。早い話が、収益が悪い端末はどんどん撤去されていく傾向だ。NTT東日本に限っていえば、’14年度で約34億円の赤字を計上し、さらにコストの6割以上を施設保全費が占めているというほど、公衆電話事業は儲からないビジネス。それだけに、致し方ない判断と言えるだろう。収益も、’00年度は約283億円だったのが、’14年度には約52億円まで落ち込んでいる。