アメリカ・ラスベガスで開催されている世界最大級の格闘ゲーム大会「Evolution Championship Series（EVO）」の日本大会「EVO Japan 2019 Presented by NTT DOCOMO」の記者発表会が行われた。2月15～17日まで福岡市の福岡国際センターで開催され、『ストリートファイターV』など6タイトルで競技が行われ、賞金総額は1000万円にのぼることが発表された。 　「EVO Japan」は1996年からアメリカで始まった格闘ゲームの大会の日本版として、昨年2018年1月に、第1回大会が池袋と秋葉原で開催された。7000人超のプレイヤーと1万2000人の観客、生中継番組も1000万ビューを記録したという注目度が高い「eスポーツ」イベントだ。 　最近、メディアでも脚光を浴びている「eスポーツ」は、去年は日本プロ野球機構（NPB）が「パワフルプロ野球」のプロリーグを主催したり、今年開かれる茨城国体でも「ウイニングイレブン」と「グランツーリズモ」で都道府県別対抗競技が行れるほど、従来のスポーツ関係者の間でも注目が集まっており、今後さまざまな大会が開かれると予想される。 　第2回の「EVO Japan」は、政令指定都市で第5位（153万人）の人口を持つ、福岡市の手厚いバックアップのもとに行われるというから驚きだ。本大会の実行委員会の藤澤孝史氏が「一民間企業ではなかなか難しい（と思われるほどの）ご提案を福岡市からいただいた」と言うとおり、日程や規模などの開催要件を充分に満たせる場所（昨年の大会は、想定を超えるエントリーに会場が手狭になり、急遽隣のホールを借りたという顛末があった）として、福岡市が開催に手をあげた結果、行政や地域企業を巻き込んだ複合的な計画が練られることになったそうだ。 　自治体が選手やゲームの周辺環境をバックアップするという新しい試みは、選手のステータスアップにも繋がると藤澤氏は強調し。具体的には、福岡市の単位認定を受けられる専門学校生数百名がボランティアとして参加するなど、手厚いバックアップを予定している。 　また藤澤氏は、賞金の透明性、運営の健全性の確保についても言及。誰でも参加できるオープントーナメントという環境と、戦いを勝ち抜いた勝者が受け取るべき”賞賛”をこの国において、どう両立させるか、そして運営の健全性をいかに保つのか、ということを、参加賞・賞金・入場料・協賛金への対応策を管轄省庁や関連企業と協議を重ね、「一定の結論に至った」と強調した。 　発表会には福岡市の髙島宗一郎市長も登壇。市長は福岡をアジアのリーダー都市にしようと、創業支援を通じた起業家育成にも力を入れていることで知られているとおり、福岡市はゲーム産業の振興を10年前から行っていることも明らかにした。市が国家戦略特区に指定されたということもあり、国内でいち早く新しい価値を作り出すことができる街だということをアピール。「福岡市は官民学をあげてゲーム関連産業に力を入れており、現在は（福岡地域推進協議会（FDC）の中の観光部会に設置された）eスポーツ×ビジネス創出分科会も設立され、一層力を入れている中での大会誘致となる、福岡の街を挙げてお迎えしたいと思っている」と力強く述べた。 　さらに高島市長は、eスポーツはゲーム大会であるものの、産学官民を巻き込むことで、そこから大きく飛躍できるというビジョンを語り、「9割が第三次産業である、福岡市民にはeスポーツは受け入れやすく、福岡eスポーツ協会という民間の団体もすでに立ち上がっている」と地元の盛り上がりも説明した。