さらに、今回の株価V字回復が示したように、投資活動も負け組が一発逆転して勝ち組にのし上がるための大きな力になる。 「各国政府や中央銀行はコロナ不況対策として総額2000兆円以上のお金を刷って市中にばらまいています。コロナが完全収束したあとは日経平均株価が3万円を飛び越え、4万円台到達のスーパーバブルが来てもおかしくありません。だからこそ、投資の『タネ銭』を用意すること。そして、コロナの２次感染拡大で株価が再度、暴落したタイミングで株式投資を始めること。それがアフターコロナの超格差社会から身を守る強力な武器になるはずなのです」 　世界的なコロナ感染が続く状況から見て、米国大統領選の決着がつく10～11月にコロナ暴落第2波が来る可能性もある、というのが永野さんのメインシナリオだ。 　たとえば、コロナで会社の業績が悪化している企業に属する人は、自分たちの職を奪うかもしれないリモートワーク関連の株を買ってみるのもいいかもしれない。永野さんが注目しているのは、クラウド会計の「freee」（4478）、家計簿ソフトの「マネーフォワード」（3994）、医療系SNSの「エムスリー」（2413）など。その他、レンタルサーバーの「GMOクラウド」（3788）や電子ハンコの「弁護士ドットコム」（6027）などの株も急騰している。 　コロナで不振の接客業に従事しているなら、接客のないネット通販やマッチングアプリ、ネット商談・ネット会合に関連する企業の株を買ってみるのも一つの考え方。永野さんが注目しているのはフリマアプリを提供するメルカリだ。 「もしメルカリで個人が中古品のかわりに時間や能力、才能を売ることができるようになり、かつ、その業務内容が細分化、マニュアル化されていれば出品（時間の提供）も簡単です。メルカリには会社組織を激変させる力があると思いますね」と永野さんは語る。 「コロナによって変化する社会の一歩、いや半歩先が読めたら、株式投資で一獲千金も夢ではありません。あえて、自分にとって『究極の敵』といえる企業に投資するのも自衛手段の一つといえるでしょう。むろん、株式相場の先を読むのは難しいので、積み立て投資が本筋だとは思いますけどね」 　コロナ大不況というピンチでも一発逆転が可能な株式投資の発想、具体的な有望企業を多数紹介した『金融のプロが教えるコロナ暴落後の必勝投資術』では、コロナバブルで上昇する優良企業、iDeCoやつみたてNISAを使った「負けない」長期定額積み立て投資の方法なども詳しく解説している。ぜひ一読して、「投資」というコロナ時代最強の武器を手に入れてほしい！ 永野　良佑（ながの　りょうすけ） 金融アナリスト　1967（昭和42）年愛知県生まれ。1989（平成元）年3月、一橋大学経済学部卒業。外資系金融機関を中心に、ストラクチャード・ファイナンス、クレジット・トレーディング業務に主に従事。著書に『プロが絶対買わない金融商品』（扶桑社）、『セールスマンが教えてくれない金融商品の仕組み – 危ない商品はこう見分ける！』（中央経済社）など多数。