年金の支給開始年齢の引き上げをにらんで、サラリーマンの定年が60歳から65歳へと引き上げられる過渡期にある現在。しかし、ほんの30年ほど前までは「55歳定年」が主流だった。そんな「55歳」というボーダーラインは、今日では見えざる壁となって現役サラリーマンの前に立ちふさがっている。例えば、サラリーマンは55歳を超えると会社から“戦力外”扱いされるという話もあり、実際SPA！で55～60歳の男性にアンケートを行ったところ（回答者数3018人）、58.9％が「55歳を境に人生が“下り坂”になった」と回答していのだ。 　55歳の壁を境に年収に劣らぬダメージをくうのが“メンタル”だ。 「役職定年によって権限を奪われたことで、仕事へのモチベーションを失い、抜け殻のようになってしまう人は少なくない。一応“部付き部長”とか“担当部長”とかいって肩書だけは担保されるのが一般的ですが、内実はヒラですから余計プライドが傷つくんです。役職定年とは、能力に関係なく『その年齢になったら全員が卒業』という制度なので、バリバリ頑張っていた人ほど落ち込みが激しいですね」（ジャーナリストの溝上憲文氏） 　バリバリ頑張るタイプの場合、役職定年後は一転して、社内の“鼻つまみもの”になるケースも。 「部下に過剰なプレッシャーをかけるなど、パワハラ的なマネジメントをしていた人が役職定年になって権限を失ったとき、周囲の目はきわめて冷ややかになります。こうした状況にいたたまれず、社外に転身しようと転職活動をするも、面接でも高圧的な態度が見え隠れしてどこからも声がかからない……大企業でかつては“ホープ”と呼ばれていたような人にありがちな末路です」（ライフデザインアドバイザーの木村勝氏） 　一方、何も頑張らずに会社にぶら下がろうとしていた人が、定年まで逃げ切れるかといえば、そんな甘い話もない。 「定年後の再雇用が法律で義務づけられている今、企業は再雇用を希望する60歳を原則として全員雇わなくてはなりません。その後は65歳になるまで彼らを会社で食べさせていかなくてはならない。しかも、再雇用を希望するシニアの数は年々増えている。なので、多くの企業ではなんとか60歳になる前にシニアを辞めさせようとする。不況や業績悪化とは関係のない、“常時リストラ”です」（溝上氏）