バブル崩壊後の’93～’05年の就職氷河期に社会に放り出され、その後のキャリア形成期にデフレとなり、給料が上がらないまま36～48歳の中年になったロスジェネ世代。就職、結婚、資産形成など人生におけるさまざまな局面で辛酸を舐め続けたロスジェネ中年たちは今、新たな問題に直面している。およそ2000万人いるといわれる、社会が生み出した「ロスジェネ中年」に救いはあるのか。そのリアルに迫る！ 　平成29年度の「賃金構造基本統計調査」によれば、ロスジェネ世代の全労働者のうち、7割以上が役職に就けていない。ヒラ＝非役職者の割合は、35~39歳で82%、40~44歳でなんと73％にも上る（従業員100人以上の企業）。 自動車メーカーで営業マンとして勤務する後藤慎二さん（仮名・43歳）も、現時点で20年弱、ヒラ社員のままだ。 「早稲田大学を卒業後、就職氷河期ながら第1志望の会社に就職できました。自分を雇ってくれた会社に恩義を返すために、サービス残業もいとわず必死で働いたのですが……」 　バブル崩壊後のデフレは、「頑張れば報われる」と思っていた後藤さんの想像を超えるほどに長かった。同僚から将来の役職候補とまでいわれていたが、結局声は掛からず、わずかな昇給を重ねたのみだった。人事コンサルタントの城繁幸氏は、「アラフォーのロスジェネが、現時点で役職についてない場合、一生のヒラの可能性は高い」と厳しい現実を突きつける。 「理由は簡単で、この“失われた20年”は経済のマイナス成長もあった時代です。デフレで売り上げが低迷するため、組織は大きくならない。役職のポストは横ばいなので、そこに大量に採用されたヤル気のないバブル世代が居座り続けるんです。さらに内部留保が積み上がる一方で、ヒラ社員の賃金は下がるか停滞。これではモチベーションは上がりません」