トランプ対マスコミ

　アメリカでのトランプ大統領の誕生以降、彼の発する「フェイクニュース」という言葉が、日本でも定着してきた感がある。 　そもそも、アメリカ大統領選挙におけるトランプ大統領の当選までの報道は、アメリカ人のみならず、私たち日本人がマスコミ報道をどう受け取るのかという点でも大きな影響を与えたといってよい。 　振り返れば、アメリカの主要マスコミがクリントン民主党候補当選の可能性が高いとの報道を開票途中まで続けており、アメリカの報道を受かるかたちで、日本のマスコミでも、ほとんどのメディアでは、クリントンが当選するだろうと伝えていた。 　大統領選の報道の際には、世論調査の数字も出しながら共和党のトランプ候補を上回っていることを、それぞれの候補の党大会の様子を放映しながら伝えていた。 　特に、トランプに対しては、共和党の大統領候補を決める予備選の段階から、「とんでもない差別主義者」との報道を続け、トランプに対しては敵意さえあるかのような報道ぶりで、それがそのまま大統領選挙でも続けられた。 　例えば、白人の労働者層にトランプ支持者が多いとの報道をする際には、彼らのトランプ支持に対しては、間違ったもののような印象の報道を行っていた。 　トランプ当選後も彼の「アメリカ第一主義」をベースにした主張に対しての実効性の薄さ、あるいは選挙違反による早期の弾劾可能性などに言及し、遠からず大統領を追われるのではないかとの分析を繰り返した。

マスコミの失墜

　そんななか、ごくわずかなマスコミと評論家だけは、トランプの当選を予想しており、彼らの主張から、アメリカの主要メディアがいかに民主党支持に偏っているかということが、普通の日本人にも知られるようになったのだ。 　つまり、ニューヨークのような大都市の住民の多くも民主党支持者が多く、主要マスコミはそのバイアスがあったと述べていたのだ。 　しかし、選挙結果の分析をする際にも、アメリカだけでなく、日本のマスコミでも、自らがバイアスを通して報道を続けていたというようなことを語ること少なかった。 　このような主要マスコミの報道姿勢が続いていくことが、アメリカのみならず、日本においてもマスコミ報道の信頼性を失わせていった。 　そして、逆にインターネット報道への信頼を高めてしまうことになるという皮肉な現実が生じたのだ。 参考：『勝つための情報学～バーチャルからリアルへ』（山村明義著）