帝国データバンクによると、2024年度（2024年4月～25年2月）に発生した喫茶店の倒産は66件に達し、年度累計で過去最多を更新しそうだ。 　倒産店の8割は小規模な町の喫茶店である。経営が厳しい理由として、食材、水道光熱費、人件費、賃料などが上がり、その上昇分を価格転嫁できないことが主な要因で、約4割が赤字経営を強いられているようだ。 　特に、喫茶店にとって主要原材料であるコーヒー豆の価格高騰はより経営を厳しくしており、3年前と比べると価格が倍になっている。これらは町の喫茶店には大きな負担だ。 　人流の復活で需要は回復傾向にあるものの、競争面でも大手カフェチェーン、ファミレスやコンビニとの顧客争奪戦が激化していることが倒産する喫茶店を増やしている状態だ。 　今回は、勢力を拡大するカフェチェーンとの差別化を図り、生き残りを賭ける町の喫茶店を見ていきたい。 　町の喫茶店はモーニングや手作りランチで差別化を図りながら、常連客の固定化や新規客の誘致に注力している。 　しかし、喫茶店はコスト上昇だけでなく、客の滞留時間が長く客席の回転率も低いため、効率が悪い。加えて低い客単価のため低収益体質の店が多い。 　くつろぎの時間を過ごせるのが、客にとって喫茶店の魅力ではあるものの、店にとっては複雑な経営心境だ。 　また、町の喫茶店にとって一番の売りで差別化手段でもあるモーニングも、店主の高齢化による体調不良や人手不足で朝の営業を諦め、ランチから店を開けるなど営業時間の短い店もある。 　このような機会損失が発生すると売上の低下につながり、更に自店を厳しい状態にしているようだ。コーヒーは嗜好品なので、節約志向の中で削られるケースが多く、値上げを逡巡してしまうのが実情。 　一方で、大手カフェチェーンは規模の経済を発揮しコスト低減を図りながら店舗数を増やしており、その勢いに押されて町の喫茶店はジリ貧状態に陥る店が多くなっているようだ。 　コーヒー市場は、カフェチェーンの存在が脅威だが、マクドナルドなどファストフード店、ファミレス、コンビニの店頭コーヒーなども競争相手だ。 　カフェチェーン店には、セルフ型とフルサービス型があり、セルフサービス型には低価格・高回転型のドトールコーヒーと高付加価値・低回転型のスターバックスの2タイプがある。 　フルサービス型はコメダ珈琲店だ。日本ソフト販売によると、カフェチェーンの店舗数1位はスターバックス（1,983店+91）、2位はドトール（1,037店∓0）、3位コメダ珈琲店（994店+50）となっている（2025年1月時点）。 　ドトール以外は店舗数を確実に伸ばしており、特にスターバックスは91店舗も増やすなど勢いが最もある。コメダ珈琲店とドトールはフランチャイズで多店舗展開をしているが、スターバックスは直営店での展開だ。 　他人資本を有効に活用しリスクを抑えながら積極展開しているコメダ珈琲店、ドトールに対し、管理統制を徹底するスターバックスは、店舗開発や運営マネジメントに関する基本的考えが異なるようだ。