一方、「人事部門自体にも大きな変化が訪れる」と指摘するのは経済評論家の加谷珪一氏だ。 「一般的に企業の人事部門は意外とカネ食い虫だと言われています。もちろん、人事が機能してこそ企業は成り立つのですが、経営側としては無駄なコストは極力カットしていきたいはずでしょう」 　加谷氏は、AIが2つの段階を踏みながら、人事部門を変えていくのではないかと予想する。 「短期的には膨大な事務作業が削減されていくでしょう。これは、各企業が見通している通り。ただ長期的には、人事部門そのものが縮小していくシナリオも考えうる。日本企業の人事部門は、人材を見抜くことに長けた優秀な人事マンと、反復的な事務作業をこなす働き手で成り立っている。他の職種にしてもそうですが、後者の仕事はAIに代替されていくでしょう」 　AIの普及とともにニッポンの会社は変わっていきそうだ。 【西田豊明氏】 京都大学大学院・情報学研究科教授。総務省「AIネットワーク社会推進会議」構成員、理化学研究所AIP「人とAIのコミュニケーション」チームリーダーなどを務める 【加谷珪一氏】 経済評論家。中央省庁や政府系金融機関などでコンサルティング業務に従事する傍ら、経済・金融などの分野で精力的に執筆活動を行う。著書に『戦略的に出世する技術』など ※現在発売中の『週刊SPA！』6／20発売号では「人工知能が［ニッポンの会社］を牛耳る日」という特集を掲載中 取材・文／河鐘基