これからの対応は、①の人は以前からターゲットになっていたこともあり、なかなか自社内で生き残るのは厳しいと言わざるえません。割り切って次を探すことに全力を注いだほうがいいでしょう。②と③は、今が正念場です。皆がテレワーク環境に対して新鮮さを感じていて、いろいろな発見を共有し始めているこのタイミングが勝負どころになります。 　すでにいろんな人に「あの人、実はほぼ働いていないよね？」と気づかれてはいますが、言語化され、話題になってしまうともう止まりません。その前に「あっ、それでもこんなこと、言っていたよ」というような爪痕をチャット空間にでも残しておけば延命できる可能性はあります。 　管理職でいえば、プロジェクトマネジメントのコツをつかむことがわかりやすいので、「自分の管轄には現在、こんな中期短期の課題があり、これからこれくらいの時間軸でこんな結果が出せます」というスケジュール感を常にアピールすればいいでしょう。非管理職の人たちは、一刻も早く、自分が何を直接的に地道に取り組むか覚悟を決め、「私、これをやります！」と宣言することです。まだ体が動く世代ですから、自社内で生き残りたければ、頑張るしかありません。 　最も厳しいのは60代前半で定年延長をしたタイプのホワイトカラーでしょう。非常勤やワークシェアなどで年金がもらえ始めるまでの数年をしのぐ場をなんとか確保したと思ったら、コロナショックにより市場と会社が冷え込みました。 　リーマンショックは金融市場が荒れてから実需に響くまで時間がありましたが、実需が突然消えるような昨今のスピード感は高齢者には特に厳しいのにもかかわらず、毎月わかりやすい結果を出さないといつクビになるかわからない状況に陥ってしまったわけです。しかし、「現役世代よりは生活に困らないでしょう？」という暗黙の共通認識が社内にもあるため、その世代が優先して救済される可能性は残念ながら極めて低いでしょう。株式会社リヴァイタライゼーション代表。経営コンサルタント。東京大学大学院修了後、投資会社、経営コンサルティング会社で企業再生などに従事したのち、独立。現在も企業再生をメインとした経営コンサルティングを行う。著書に『好景気だからあなたはクビになる！』（扶桑社）などがある