今回のコロナ禍は、会社員の在り方に大きく影響を与えた。その最大のものが「社内にいる『必要な人』『不要な人』が明確に可視化されたこと」と語るのは、オンラインアシスタントサービスを行うキャスター代表の中川祥太氏だ。ビフォーコロナからスタッフ700人全員のテレワークを実現していた中川氏は、コロナ氷河期における企業の動向をこう分析する。 「テレワークにすると、チャット量や作業履歴が定量化されます。今回、大半の企業がテレワークを導入したことで、これまではうやむやにされていた『生産性のある人』と『生産性のない人』が数値化されるようになりました。経営者からすれば、よく働く人には良い給料を、働かない人には相応の給料を渡したいと思うのは当然なので、今後は、より成果主義に対応した人事制度へと変わる可能性が高いです」 　特に、大きな変化を迫られるのは「自粛期間中にほとんど自宅待機をしていた社員」たちだ。 「自粛期間中、2か月近くにわたり自宅待機をしていた人に関しては『彼らがいなくても会社は回る』ということを証明したケースもあるでしょう。今後、下がった業績の穴を埋めるため、リストラに踏み切る企業も出てくる。そのときに対象となるのは彼らです」 　一部では、「雑談力などが高くて、オフラインでこそ、成果を発揮できるタイプの人もいるのでは」との声もあるが、中川氏は否定的だ。 「テレワークに否定的な人ほど『対面での雑談がアイデアを生む』と言うのですが、私が調べた限り、雑談の生産性を証明した研究論文や学術論文はひとつもありません。もちろんオンライン対応できない業種や職種もあるので、しばらく企業の模索は続くと思いますが、個人的にはオンラインで成果が出せない人はオフラインでも成果は出せないと感じています」 　では、自分の価値をアピールするにはどうしたらよいのか？ 「まずは、オンラインでのコミュニケーション能力の向上です。画面越しの相手の表情やチャットなどの短文から、感情を読み取れる人が重宝される。20～30代はほぼ問題ありませんが、40代でこれができている人は7割程度。50代だと約半数に下がります。 　あとは、『楽をしよう』と思わないことです。『テレワークだから今までの仕事が楽にできる』ではなく『テレワークだからこそ今までにない仕事ができる』と捉えなければ、両者の差はどんどん開いて、前者は排除されていくと思います」 　周囲の目が少ないテレワークこそ、主体的に動けるかどうかでシビアに明暗が分かれるのだ。 【キャスター代表・中川祥太氏】 古着屋経営やIT企業勤務を経て、’14年にキャスターを創業。以来、全社でフルテレワークを実施し、毎年増収を重ねている ＜取材・文／週刊SPA！編集部＞