「7月時点の完全失業者数は197万人ですが、休業者は220万人もいます。彼らが今後復帰できなければ失業者になります。 　さらに、高給と業務内容が見合っていない“働かないおじさん”は、全国に400万人いるといわれ、彼らを抱えきれなくなった会社が倒産する可能性は高い。 　理屈の上では、失業者数が今の3倍に跳ね上がっても不思議ではないんです」 　最悪のシナリオを事前に予測して回避する手立てはあるのか。SPA！は、過去に勤務先の倒産やリストラを経験した300人を対象に、アンケートを実施（※詳細は下記参照）。Q1で64.3％の人が倒産を事前に察知できたと回答した。また、倒産理由（Q2）は多岐にわたるものの、その予兆は可視化されているものが多い。Q1の倒産を察知できなかった35.7％に入らないことが、サバイバルの第一歩になるのだ。 Q1　会社が倒産やリストラすることは事前に察知できましたか？ YES　64.3%（193人） NO　35.7%（107人） Q2　会社が倒産やリストラにいたった理由は？（単一回答） ①顧客の減少　48人 ②社長の無駄遣い　45人 ③組織が旧態依然としていた　38人 ④新規プロジェクトへの投資の失敗　34人 ⑤ビジネスモデルが古い　30人 ⑥売掛金が回収できず連鎖倒産　27人 ⑦価格競争の波にのみ込まれた　24人 ⑧新しいコンテンツをつくり出せなかった　22人 ⑨その他　32人 調査期間は8/25～28、対象は過去に倒産および、早期退職などのリストラを実施した会社に勤めた経験のある30～55歳の正社員・契約社員300人（男女） 【加谷珪一氏】 経済評論家。日経BPを経て、野村證券グループの投資ファンド運用会社で投資業務を担当後、独立。経済、金融、ビジネス、ITなどの多分野に精通。 ＜取材・文／真島加代（清談社）　アンケート作成／パイルアップ＞ ※週刊SPA！9月15日発売号の特集「［会社がヤバい！］を見抜く」より