日本企業は人材投資の規模が国際的に見て低い。企業の人材投資（OJT以外）の2010～2014年における国際比較を見るとアメリカ（2.08）、フランス（1.78）だったのに対して日本（0.10）はかなり消極的だった。 　一方、従業員側も国際的に見てあまり学んでいない。パーソル総合研究所が2022年11月に発表した『グローバル就業実態・成長意識調査(2022年)』によると、「勤務先以外での学習や自己啓発への投資」について、「とくに何もおこなっていない」という回答の割合は、中国（9.2）、アメリカ（7.3）、ドイツ（16.9）だったが、日本（42.0）と大きく差を離す結果となった。 　企業は投資をせず、従業員は自主的に学ばず、人材がなかなか育たない状況と言っていいだろう。とはいえ、人材を育てなければ企業として生存することは難しいため、その役割は上司が担わなくてはいけなくなるのではないか。『部下ができたら身につけたい 人を伸ばす技術』（‎コスミック出版）著者の平田裕之氏に話を聞いた。 　そもそも、企業が行う人材投資とはどういったものが挙げられるのか。平田氏は「社内のセミナー・研修、OJTが挙げられます」と回答。 「資格取得への補助金を出す制度を設ける企業も含まれるでしょう。他にも、学生向けに行うインターンシップ制度なども人材投資のひとつです。また、セミナーや研修もかつては主に集合する形式でしたが、コロナ禍以降はオンデマンド型の研修で、隙間時間に各自が行える形式を導入した企業も少なくありません」 　次に日本企業が人材投資に後ろ向きな理由を聞く。ここ20～30年間は“終わりの見えないデフレ下”のため、企業としても人材投資に消極的なのは無理もない気がするが、「日本はもともと“就職してから少しずつ仕事を覚えていく”というOJT型の人材育成をしてきました。ただ上司に指導役としてだけでなくプレーヤーとしての役割を過剰に求めるようになり、部下を育成する時間を確保できなくなりました」と説明。 「さらには上下関係に基づく体質の指導が“パワハラ”と捉えられるようになり、指導のあり方も変わりました。人材育成を取り巻く環境全般が崩壊したにもかかわらず、そこから変化できていない印象です。もちろんデフレの影響もありますが、そもそも『“人材投資”と言われてもピンと来ない』という経営層が多いことが背景にあるのではないでしょうか」 　学ばない社会人が多い要因について「学ぶことが楽しいこと・自分にとって有益なこと、という認識がないからではないでしょうか」と平田氏は続ける。 「学んで技術を身につければ、時給の高い仕事に就けたり、営業成績が上がるなど、自分の将来のためになることを知っていれば必死に学ぶでしょう。しかし、“自分に役立つ学び”があることを経験していないため知らない人は多い。これは学校教育の弊害です。そのため、勉強してスキルを身につけ、単価の高い仕事をして時間を作り、勉強に時間を割くという循環を作ることは、就職後からでは遅いように思います」 　学校教育は試験のため、進学するための勉強に偏っており、いわば“勉強のための勉強”になっている。“就職後の勉強の大切さ”も学校は教える必要があるかもしれない。