日用品を主力とした場合、中長期的には他店との差別化が図りづらく、集客力を高めることができません。これが強みを発揮できない最大の要因だと考えられます。 　店舗数は年々増加していますが、売上高は2003年あたりから横這いが続いています。ホームセンターはシェアを奪い合う苛烈なマーケット。DIYや園芸など、ホームセンターが注力すべき領域で競合に引けを取ると、店舗としての魅力を発揮することができません。 　しかも、日用品を得意とするケーヨーには別のライバルがいます。ドラッグストアです。経済産業省がまとめたドラッグストアの商品別販売額を見ると、家庭用品・日曜消耗品の販売額は2020年に前年比11.6％増の1兆1471億円と急増。その後もほぼ横這いで推移しています。 　ドラッグストアの市場規模は右肩上がりに伸びていますが、その分店舗数も増加しています。1店舗当たりの売上高はほとんど変化がありません。価格競争力が強い業態のため、市場を作っているというよりは、コンビニやスーパー、ホームセンターの市場を奪っていると見ることができます。 　もし、ケーヨーが日用品という領域で強みを発揮し続けようとするのであれば、徹底的な価格競争力をつける必要があり、消耗戦を強いられることになります。 　ホームセンターは独自の武器を持たなければならなくなりました。それに成功しているのが、コーナン商事です。コーナンは2019年にLIXILグループの建材卸である建デポを240億円で買収しました。 　買収当時、コーナンPROという店舗を75店舗出店しており、プロ向け商材の強化を図りました。この経営判断が奏功します。 　2023年2月期のコーナンは、消費者向けのホームセンターの売上高は前期比0.9％の減収となりました。しかし、プロ向けは8.8％の増収。連結では1.8％の増収となったのです。 「ハウスキーピング」が伸び悩んでいるのは、コーナンも同じ。2023年2月期のこのカテゴリの売上高は0.8％減少しました。弱含んだ分を、プロ向け商材を中心とした商品カテゴリで補いました。 　ホームセンターにとって「あの店に行けば必要なものが揃う」という、消費者が足を運ぶ理由を作ることは極めて重要です。そのブランドを構築すると、価格競争力の強いECショップなどの競合にも勝てるためです。