〈星野源と新垣結衣が“逃げ恥”婚〉 そんな報道に多くの日本男児が絶望し、ため息交じりの「おめでとう」メッセージをSNSに書き込んだ5月19日、金融市場も特大のショックに見舞われた。 　それは、ビットコイン（BTC）の暴落だ。4万3000ドル台から、一時3万ドルまで30％も下落。イーサリアム（ETH）など他の仮想通貨も連れ安した結果、時価総額にして1兆ドル（110兆円）近くが吹き飛んだのだ！ 　あまりにも急激な下げを受けて、国内最大手の仮想通貨取引所ビットフライヤーは22時頃から2時間以上もシステムダウン。海外取引所大手のバイナンスや4月に米ナスダック上場を果たしたコインベースでも断続的な機能停止が見られた。 　おのずと、損切りできずに損失を膨らませた投資家も大量発生。一部には損失補塡を求める声も上がっている。 　シンガポール在住の投資家も「含み益が減ったにすぎないが」と断りながら、「1日で資産が数億円減少した」と話す。このほか「昨年後半から10倍以上に増えた資産が今回の暴落で20分の1に減少した」という投資家も。ETHを証拠金にしてレバレッジをかけ、マイナーコインに投資する手法をとっていたため、ETHとマイナーコインの下落というダブルショックで資産を吹き飛ばしてしまったという。 　一体なぜ、今回の大暴落が起きたのか？　国内仮想通貨取引所「FXcoin」の松田康生シニアストラテジストは次のように分析する。 「米国のテーパリング（金融緩和の縮小）観測と、テスラ社のイーロン・マスク氏の発言が引き金となりました。まず、昨年後半から本格化したBTCの上場相場は、世界的な金融緩和を受けてのものでした。お金をじゃぶじゃぶ供給し続けた結果、インフレ（通貨の下落）懸念が生じ、インフレヘッジを目的に株、金、BTCへの資金流入が加速したのです。 　実際、米IT企業のマイクロストラテジーをはじめ多くの企業が昨年後半以降、BTCへの直接投資を始めました。テスラ社もそのひとつですが、CEOのマスク氏が米国の若者にカリスマ的人気を誇る点で、その影響力は別格。彼がBTCを礼賛するようなツイートをするたびに、価格は急騰してきたのです。 　ところが、4月12日に米セントルイス連銀総裁がテーパリングに言及して、風向きが変わりました。インフレヘッジの解消でBTCが下げ始め、そこにマスク氏の『環境負荷が大きい』発言が重なり、下げに拍車がかかった」 　管理者のいないBTCは、“取引台帳”の作成をネットワーク上のコンピュータリソースに委ねている。膨大な計算処理を伴う記帳作業を行ったユーザーには一定の報酬が支払われる仕組みだ。 　ただ、その作業には大量の電力が不可欠。だから、マスク氏は「環境負荷の大きさ」を指摘したのだ。