テレビ業界内では世帯視聴率の時代が終わりを遂げた。NHKを含めた各テレビ局はもう実務で世帯視聴率を使っていない。局側の勝手な都合ではない。世帯視聴率は1962年から使われている古い代物で、データとして当てにならないからである。 　当てにならない訳は複数ある。その理由の1つであまり語られていないのが、母数である世帯数の大きな変化。例えばTBSの名作連続ドラマ『寺内貫太郎一家』(1974年) の全話平均世帯視聴率31.3％と現在の連ドラの世帯視聴率は別物であり、比較できない。 　世帯視聴率とは「全体の世帯のうち、どれだけの家でその番組が見られていたか」を表す。より噛み砕いて言うと「100世帯のうち、その番組を観ていた世帯の数」である。 『寺内貫太郎一家』が放送された1974年の日本の総世帯数は約3270万世帯(国勢調査)だった。これが母数である。その後、核家族と高齢者を中心とする独居世帯が急増したため、2021年の世帯数は約5570万に膨れ上がった(同)。約1.7倍である。 　母数がまるで違うのだから、過去と現在の世帯視聴率の比較は無理がある。1974年なら約1000万世帯が観ると世帯視聴率は約30％になったが、2021年は同じ1000万世帯が観ても同約17％にしかならないのだ。 　トレンディドラマの世帯視聴率が軒並み20％を超えていた1990年と今も比較は出来ない。1990年の総世帯数は約4060万(同)。2021年は前述の通り約5570万(同)に増えた。母数が約1510万世帯も違うのである。