中小企業コンサルタントの不破聡と申します。大企業から中小企業まで幅広く経営支援を行った経験を活かし、「有名企業の知られざる一面」を掘り下げてお伝えしていきます。 「結果にコミットする」でジム業界に旋風を巻き起こしたRIZAPグループが、またも台風の目となっています。無人のトレーニングジムchocoZAPを急拡大させているからです。 　これと近いサービスを展開しているのが、Fast Fitness Japanのエニタイムフィットネス。2社が火花を散らす様子も見えてきます。 　東京商工リサーチによると、2023年度（4月-2月）のフィットネスクラブの倒産件数は28件。2022年度の16件を上回り、1998年の統計調査開始以来、過去最高を記録しました（「2023年度「フィットネスクラブ」倒産動向調査」）。 　倒産形態を見ると、破産が全体の96％、残りが特別清算となっており、事業再生もままならずに消滅しています。一時的なブームに乗じて過剰な投資を行い、会員数を期待通りに獲得・維持できず、借入の返済が滞るという構図が浮かび上がってきます。 　業務用フィットネスマシンは数十万円から数百万円と高額で、複数取り揃えると初期投資額が膨らみます。収入は基本的に会員からの会費がメイン。新たなマシンの導入で集客に成功しても、会員のつなぎ止めができないという難しさもあります。コンサルティングサービスを提供するヒューネルの調査によると、フィットネスジムを利用した人のうち、途中で退会した人は7割に及んでいます（「【ジム・フィットネス】継続率は？」）。 　会員になりたてでモチベーションが高いうちは良いですが、次第に面倒になって退会するケースが後を絶たないのです。 　コロナ禍は運動不足だと感じる人を大量に生み出しました。ところが、その人たちがジムに通って退会し、需要が一巡するとジム側は集客に苦戦します。人を集めるにも広告宣伝費が必要。先行投資と広告費が膨らめば、キャッシュフローを圧迫するのです。そうかといって、広告を絞れば集客できません。それらが重なって倒産へと至っているのでしょう。 　このような厳しい状況のなか、2年も経たずに店舗数を10倍に引き上げたのがchocoZAPです。2024年5月15日の店舗数は1500。2022年9月はわずか134でした。