日本で販売されている食品に対して無意識に“安全神話”を感じている人も多いだろう。しかし、世に流通している食材の中身は、実は日本人の知らない危険な物質が含まれている。悪質な添加物まみれの輸入食品に、生活習慣病を招く日本食……。明日の健康を守るのは、自分自身だ！ 　食品の産地偽装問題は今、世界で最も高い関心のひとつ。その産地偽装を防ぐために期待されているのが、仮想通貨で有名なブロックチェーンの技術だ。海外の大手EC企業アリババも、ブロックチェーンを使ったシステムを開発している。 　そこで、国内で唯一同技術を実用し、食品の管理をしている一般社団法人日本ジビエ振興協会事務局の石毛俊治氏に話を聞いた。 「国は、害獣駆除の目的でジビエの消費拡大を進めていますが、ジビエの食肉処理は衛生的に慎重さが求められます。ところが、国産ジビエ市場はマタギ文化の延長線にあり、安全な食肉処理法や流通ルートも確立されていませんでした。そこで、ジビエの消費拡大のために、捕獲時期と解体処理された施設や、どのように加工されたか、国のガイドラインのチェック状況などの情報を管理する必要があると考えました」 　システムを説明すると、捕獲されたジビエが処理施設に持ち込まれると個体管理番号が発行され、その後、解体処理、加工と進むごとに、ブロックチェーン上に情報が追記されていくのだという。 　ただ、同様のことはデータベースでも実現可能。なぜ技術にブロックチェーンを選んだのだろうか。