「自治体の補助金のほか、最近は特待生制度などで実質無料の学習塾、子供向け奨学金を給付する企業も増えています。インターは無理でも今よりいい教育を受けさせることは可能」（柏木氏） 　まさに、一筋の希望の光。所得以上にこうした情報に目を向けられるかが教育格差が広がる大きな要因となっているのかもしれない。 【柏木理佳氏】 生活経済ジャーナリスト、城西国際大准教授。生活にまつわるお金の話に精通。『TOEIC400点だった私が　国際舞台で”デキる女”になれた理由』（日本経済新聞出版社）など著書多数 ＜取材・文／週刊SPA！編集部＞