翌日警察署に行き、刑事課に相談したが、「現時点では詐欺と断定できない」という。 「限りなく怪しいことには間違いないのですが、まだイベントの公演日まで時間があります。アカウントが残っているため、もしかしたら連絡が取れてチケットが手に入ったり、もしくは返金をしてもらえる可能性もあります。なので被害届は公演日を過ぎてから出してもらうことになりますがよろしいですか？」 　公演日を過ぎてもチケットを入手できない、返金もない、という状態であれば内容証明を郵送することができる。もしも送られてきた個人情報が悪用だった場合は、犯人の元には届かない。そこで初めて相手に詐欺を行う意図があると見なされ、警察に被害届が受理されると説明された。また、被害者の証言が複数ないと捜査を行うのは難しいとのことだった。 　しかし今回はTwitterを通じて複数の証言を集めることができたため、捜査をすぐに開始してくれるという。 　後日被害者のひとりからDMが届き、AさんとFacebookで連絡を取り合った人がいるとの話を聞いた。Aさんの個人情報はやはり勝手に悪用されていたそうで、被害届を出しに警察へ行くと聞いた。 　彼女もまた、詐欺師に利用されてしまった“被害者”なのである。にもかかわらず、チケット代金を支払った人のなかには、Aさんが“チケット詐欺の犯人”だと勘違いして「こいつ許せないです」と怒り狂っている人もいた。 　一歩間違えれば、「こいつはチケット詐欺をやっているから気をつけろ！」と、犯人ではないAさんの個人情報がSNSに晒されていた可能性もある。 　冤罪を生まないためにも下手に行動する前に、まずは警察に相談するべきだと思った。 　国民生活センターに寄せられるSNSにかんする相談件数は近年増え続けており、2010年度の3143件に比べて、2019年度は2月末までで1万9251件と約6倍になっているとか（※国民生活センター『SNSをきっかけとした消費者トラブルにご注意！　中高「生」だけじゃなく中高「年」も』より）。 　担当してくれた刑事課の方が取り調べの際に苦笑気味にこう言った。 「昨年はコロナの影響でこういった相談は少なかったのですが、毎年かなり多くの被害者が出ています。今までTwitterで取引していて被害に遭われなかったのは、逆に奇跡だと思いますよ」 　胸にぐさりと刺さった。コロナ禍で長い自粛期間を強いられていたせいか、今まで以上に「絶対にチケットを手に入れたい！」と盲目的になり、冷静さを失っていたのかもしれない。 　情けなく、痛すぎる勉強代である。SNSを使って個人間で取引をする際には十分な注意が必要だ……。 ＜取材・文／桃沢もちこ＞'93年生まれのフリーライター。社会問題からトレンド、体験取材まで幅広く書きます。アイドルオタクに詳しい。Twitter：@mochico1407