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パワハラ、薄給激務…労働問題の相次ぐミニシアターで社会派映画が上映される矛盾

相次ぐミニシアターでの労働問題

映画

※写真はイメージです

 大手映画会社の傘下にない劇場、いわゆる「ミニシアター」は作家性の強い映画、社会派映画を広く上映し、観客の支持を集めてきた。しかしここ数年、ミニシアターでは相次いで労働問題が発覚している。  2020年6月、有限会社アップリンクでは元従業員たちの告発により、浅井隆取締役が運営するミニシアターで非常に悪質なパワーハラスメントを行っていたと報道された。同年10月には一応の和解に至ったものの、それが円満なものではなかったことは、元従業員たちの発言によって明らかとなっている。  2020年10月には、すでに閉館したミニシアター、ユジク阿佐ヶ谷も告発された。元従業員が、経営責任者の才谷遼氏による労務問題やハラスメントについて、SNS上で暴露したのだ。それでも、ユジク阿佐ヶ谷はMorc阿佐ヶ谷と名前を変え、経営体制は同じまま平然と営業を続けている。  映画関係者たちの多くはミニシアターで起こっている暴力、人権侵害に見て見ぬふりをし続けている。映画メディアの大半も、ミニシアターの問題には驚くほど寡黙だ。この無関心の理由は何なのか。筆者(ライター石塚就一氏)の経験や映画関係者の声を踏まえながら、日本映画について、あまりにも報道されてこなかった闇を検証していきたい。
【石塚就一】 1984年生。京都府在住。かつて勤めていた劇場でパワハラ被害に遭い、日本の映像業界のあり方に疑問を持ち始める。以前は映画ライターとして活動していたものの、現在は業界に見切りをつけ、ボードゲームとヒップホップの取材を続けている。 ※参考記事(動画の内容は掲載時2022年04月07日のものです)⇒パワハラ、薄給激務…労働問題の相次ぐミニシアターで社会派映画が上映される矛盾
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