退店や人員整理は、投資ファンドのように大半の株式を取得し、非上場化した上で陣頭指揮を執るのであれば、スムーズに進めることができます。しかし、創業者の家髙利康氏は社長から外れるといっても、2024年2月末時点では15.8％の株式を保有する筆頭株主。会社への支配力は依然として強く、一定の配慮が必要でしょう。しかも、今回は上場を維持したまま立て直しを図らなければなりません。 　ANAPの取締役として新たに就任するのは、若月氏とネットプライスの会長を務める立川光昭氏、その他3名です。経歴を見る限り、若月氏以外は立川光昭氏と関係が近い人物。役員体制はネットプライス色が強く出ていると言えるでしょう。 　クリエイティブ担当として若月氏と共同で会社を経営していた山村藍琳氏が参画するものの、役職は執行役員。アパレル担当や専務執行役員、事業再生担当もすべて執行役員です。経営に関する意志決定に入ることができません。 　27歳の若月氏が、経営難易度の高い会社の立て直しをいかにして図るのか。その手腕に注目が集まります。 ＜TEXT／不破聡＞フリーライター。大企業から中小企業まで幅広く経営支援を行った経験を活かし、経済や金融に関連する記事を執筆中。得意領域は外食、ホテル、映画・ゲームなどエンターテインメント業界